研究課題/領域番号 |
15H01911
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
文化人類学・民俗学
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研究機関 | 国立民族学博物館 |
研究代表者 |
齋藤 晃 国立民族学博物館, 人類文明誌研究部, 教授 (20290926)
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研究分担者 |
網野 徹哉 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (60212578)
渡部 森哉 南山大学, 人文学部, 教授 (00434605)
岡田 裕成 大阪大学, 文学研究科, 教授 (00243741)
坂本 宏 中央大学, 経済学部, 准教授 (80733261)
近藤 康久 総合地球環境学研究所, 研究基盤国際センター, 准教授 (90599226)
松森 奈津子 静岡県立大学, 国際関係学部, 准教授 (80337873)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
41,600千円 (直接経費: 32,000千円、間接経費: 9,600千円)
2019年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2017年度: 7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2016年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
2015年度: 13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
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キーワード | 文化人類学 / 民族学 / 西洋史 / 考古学 / エスノヒストリー |
研究成果の概要 |
1570年代、スペイン統治下のアンデスにおいて、第5代ペルー副王フランシスコ・デ・トレドが実施した先住民の総集住化は、植民地支配体制の確立や先住民社会の変容において重要な役割を果たしたと考えられてきた。しかし、政策のスケールの大きさや現存史料の乏しさゆえ、その実態解明は進んでいなかった。本研究では、トレドがアンデス各地に派遣した巡察師が作成した納税額査定記録を網羅的に収集し、精査することで、総集住化の対象となった先住民人口や建設された町の位置を含めた正確なデータを入手した。そして、そのデータを人文情報学の道具と方法により多角的に分析し、総集住化の実施形態や直接的影響、波及効果を解明した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アンデス先住民の総集住化に関する従来の研究は、植民地当局に焦点を当てて政策の形成や展開を辿るものや、特定の地域や民族集団に焦点を当てて政策の実施形態や効果を解明するものが主流だった。他方、アンデス全域を視野に収め、どこにいくつの町が建設されたのかを具体的に解明した研究は存在しなかった。そのため、政策全体の評価は定まっていなかった。本研究では、納税額査定記録に基づいて537の民族集団と881の町を同定し、どの集団からどれだけの数の人びとがどの町に移住させられたのかを再構成した。そして、その再構成に基づいて、総集住化の全体的特徴と地域的特性を浮き彫りにした。
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