| 研究課題/領域番号 |
15H01972
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
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| 研究分担者 |
村田 千代栄 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 室長 (40402250)
斉藤 雅茂 日本福祉大学, 社会福祉学部, 准教授 (70548768)
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| 研究協力者 |
尾島 俊之
相田 潤
近藤 尚己
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
44,460千円 (直接経費: 34,200千円、間接経費: 10,260千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2016年度: 28,730千円 (直接経費: 22,100千円、間接経費: 6,630千円)
2015年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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| キーワード | 介護予防 / ソーシャルキャピタル / well-bieng / 健康格差 / 健康格差縮小 / well-being / 社会福祉関係 / 医療福祉 / 社会科学 / 社会学 / 社会福祉学 / 高齢者福祉 |
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| 研究成果の概要 |
日本におけるwell-being（幸福・健康）の社会経済的な要因による格差の実態報告にとどまらず，(1)well-beingが損なわれた状態を招くリスク因子や「原因の原因」の解明，(2)地域レベル要因とwell-beingとの関連の知見に基づく格差緩和要因の実証的な解明，(3)地域介入によるwell-being格差の縮小効果実証を目的とした．そのために2010～16年調査参加の約40市町村の約30万人の高齢者データの分析を進め，市町村や企業と連携した地域介入の効果評価を行った。健康格差の縮小をもたらす「健康の社会的決定要因」を考慮した社会政策のあり方に向けた科学的根拠を示した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「well-beingの社会的決定要因」の重要性を実証することに加え，それらがwell-beingに影響をもたらすプロセスを明示すること，またソーシャル・キャピタルや所得格差など社会レベルの要因とwell-beingとの因果関係を明示することは，健康日本21にも示された健康格差の緩和や是正に貢献できた．更に，WHOとも協働し社会政策の見直しにも貢献できた．
今後の増加が予想されている独居や老老介護支援，ソーシャル・キャピタルなどを活用した自殺対策や介護予防政策をはじめとする社会的包摂戦略による「well-beingな社会づくり」のために，科学的根拠を提供できた．
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