| 研究課題/領域番号 |
15H01985
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
野元 弘幸 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (70261873)
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| 研究分担者 |
手打 明敏 東京福祉大学, 教育学部, 教授 (00137845)
圓入 智仁 中村学園大学, 教育学部, 准教授 (00413617)
降旗 信一 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (00452946)
野村 卓 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (00507171)
山城 千秋 熊本大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10346744)
小栗 有子 鹿児島大学, 法文教育学域法文学系, 准教授 (10381138)
千葉 悦子 福島大学, 行政政策学類, 名誉教授 (30217244)
石井山 竜平 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (30304702)
金 侖貞 首都大学東京, 人文科学研究科, 准教授 (40464557)
長澤 成次 放送大学, 千葉学習センター, 特任教授 (50172523)
ハス ゲレル 首都大学東京, 人文科学研究科, 助教 (50720017)
西川 一弘 和歌山大学, 地域活性化総合センター, 准教授 (60516459)
岩橋 恵子 志學館大学, 法学部, 教授 (70248649)
槇石 多希子 仙台白百合女子大学, 人間学部, 教授 (80209402)
内田 純一 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 教授 (80380301)
上田 幸夫 日本体育大学, スポーツマネジメント学部, 教授 (90103564)
荒井 文昭 首都大学東京, 人文科学研究科, 教授 (40244404)
田中 治彦 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (50188322)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
42,120千円 (直接経費: 32,400千円、間接経費: 9,720千円)
2019年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2017年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2016年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2015年度: 11,310千円 (直接経費: 8,700千円、間接経費: 2,610千円)
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| キーワード | 社会教育 / 防災教育 / 防災学習 / 災害 / 東日本大震災 / ボーイスカウト / 先住民族 / ESD / 公民館 / 教育学 / 防災学部 / ＥＳＤ |
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| 研究成果の概要 |
国内外の大学の18名の社会教育研究者および20名の研究協力者が参加した本研究は、東日本大震災およびその後の熊本地震などでの現地調査・聴き取りを通じて、地域で防災訓練・防災学習を丁寧に行って災害に対して備えることが防災の取り組みでは決定的に重要であること、そしてそれを可能にするのは公民館などを拠点にした住民による自治的な活動と学習であったことを実証的に明らかにした。それと同時に、今後想定される首都直下型地震や南海トラフ地震に活かす防災教育プログラムの開発を進めることができた。加えて、日本における教訓と研究成果をニュージーランドなど個別の連携においても、国際ネットワークレベルにおいても発信した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災以降、全国各地で地震が発生し、首都直下型地震や南海トラフ地震などへの対策が全国の地方自治体で急務となっている。また、地球温暖化が原因と思われるゲリラ豪雨やスーパー台風の襲来などによる新しい災害も起きつつあり、地域における防災の取り組みが重視され、防災教育への期待も高まっている。本研究は、これに真正面から応える研究となっており、具体的な学習プログラムの開発や理論化も進めることができた。
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