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高性能海底地震計の革新的機能高度化へ向けた開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 15H02122
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 固体地球惑星物理学
研究機関東京大学

研究代表者

塩原 肇  東京大学, 地震研究所, 教授 (60211950)

研究分担者 杉岡 裕子  神戸大学, 海洋底探査センター, 教授 (00359184)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
42,380千円 (直接経費: 32,600千円、間接経費: 9,780千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2016年度: 12,610千円 (直接経費: 9,700千円、間接経費: 2,910千円)
2015年度: 20,930千円 (直接経費: 16,100千円、間接経費: 4,830千円)
キーワード固体地球物理学 / 広帯域地震学 / 海底地震計 / 底層流 / 自己浮上式 / 自律動作 / 自己浮上方式
研究成果の概要

海底地震観測研究分野でのブレークスルーを目指し、自己浮上型広帯域海底地震計とセンサー埋設型広帯域海底地震計の利点を合わせた測器として、自律動作型センサー埋設方式の”NX-2G”の実現を本研究で進めた。
実海域試験の後、問題点を改修、長期試験観測を開始し、NX-2Gの音響通信による起動動作は正常に終了した。翌年に回収を実施、正常な動作を映像で確認した。しかし、雑音低減効果が期待値以下で、改修を行い、再試験に備えた。2019年8月に予定した長期試験観測は、台風で航海が取り消され、次回は2021年以降である。
研究成果は、国内外の関連学会で発表すると共に、関連レビュー論文を共著で執筆し受理された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ここ20年間の広帯域海底地震観測研究は、自己浮上型広帯域海底地震計(BBOBS)などを実用的に展開する機器開発を基に、世界最先端の水準で研究代表者らが推進してきた。小型なBBOBSは多様な船舶での運用実績があるが、観測データの質はセンサー埋設型の方が優れ、傾斜変動の計測も可能であるが、潜水艇での作業を要するため利用機会が限られる。後者を自律動作型として、BBOBSと同様な運用が可能となれば、陸上観測に遜色ない広帯域地震・傾斜変動観測が、海域で機動的に展開できる。未踏な海域での調査や海陸プレート境界直上で地震発生過程を詳細に観るなど、多様な地球科学の観測研究への応用が今後期待される。

報告書

(6件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実績報告書
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2020 2019 2018 2016 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (10件) (うち国際学会 6件)

  • [雑誌論文] 日本の広帯域海底地震学2020

    • 著者名/発表者名
      末次大輔・塩原肇
    • 雑誌名

      地震2

      巻: 73

    • NAID

      130007882463

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] New Era of Ocean Bottom Broadband Seismology with Penetrator System of the Autonomous BBOBS-NX (NX-2G)2019

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, A. Ito, H. Sugioka, and M. Shinohara
    • 学会等名
      27th IUGG General Assembly, Montreal, Canada
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 次世代観測へ向けた自律動作方式の高性能広帯域海底地震計:NX-2G2019

    • 著者名/発表者名
      塩原肇, 伊藤亜妃, 杉岡裕子, 篠原雅尚
    • 学会等名
      日本地震学会2019年度秋季大会、京都大学吉田キャンパス
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] Geodesy and broadband seismology from a mobile ocean bottom observation2018

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, A. Ito, H. Sugioka, M. Shinohara
    • 学会等名
      JpGU Meeting 2018, 幕張メッセ, 千葉県
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] The First Data of the Autonomous BBOBS-NX (NX-2G) for New Era of Ocean Bottom Broadband Seismology2018

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, A. Ito, H. Sugioka, M. Shinohara
    • 学会等名
      2018 AGU Fall Meeting, Washington DC, USA
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Geodesy and broadband seismology from a mobile ocean bottom observation2018

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, A. Ito, H. Sugioka, M. Shinohara
    • 学会等名
      JpGU Meeting 2018
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] The First Data of the Autonomous BBOBS-NX (NX-2G) for New Era of Ocean Bottom Broadband Seismology2018

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, A. Ito, H. Sugioka, M. Shinohara
    • 学会等名
      2018 AGU Fall Meeting
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 次期高機能海底地震計開発試験に向けた深海用ビデオカメラの開発2016

    • 著者名/発表者名
      塩原肇・杉岡裕子・太田豊宣・大西信人
    • 学会等名
      ブルーアースシンポジウム2016
    • 発表場所
      東京海洋大学(東京都港区)
    • 年月日
      2016-03-09
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] NX-2G : autonomous BBOBS-NX for a highly mobile broadband seismic observation at the seafloor2016

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, H. Sugioka, A. Ito, M. Shinohara
    • 学会等名
      EGU General Assembly 2016
    • 発表場所
      Vienna, Austria
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 自律動作の高性能広帯域海底地震計開発計画:NX2G2015

    • 著者名/発表者名
      塩原肇・篠原雅尚・杉岡裕子・伊藤亜妃
    • 学会等名
      日本地震学会 2015年度秋季大会
    • 発表場所
      神戸国際会議場(兵庫県神戸市)
    • 年月日
      2015-10-26
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] NX-2G : autonomous BBOBS-NX for a highly mobile broad-band seismic and tilt observation at the seafloor2015

    • 著者名/発表者名
      H. Shiobara, M. Shinohara, H. Sugioka and A. Ito
    • 学会等名
      MTS/IEEE OCEANS’15
    • 発表場所
      Gaylord National Resort & Convention Center, National Harbor, MD, USA
    • 年月日
      2015-10-22
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2022-11-04  

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