| 研究課題/領域番号 |
15H03068
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 中京大学 |
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研究代表者 |
近藤 良享 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (00153734)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2015年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
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| キーワード | ドーピング防止 / 非ＲＴＰ選手 / 学生／選手 / 無知のドーピング / 非ＲＰＴ選手 / ドーピング防止教育 / 非RPT選手 / 非RTPA / 非RTP選手 / ドーピング / RTP選手 / 防止教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究ではRTP選手ではなくドーピング検査対象になっていない学生／選手（非RTPA）を対象にドーピング問題を検討した。結果として、検査方法などに抜け道があればドーピングに手を染める選手の現状は防止教育の難しさを物語っていた。
問題解決に厳罰主義か、緩和主義かがある中、日本の「世間」という個人と社会の媒介を利用した、教育的スポーツを連帯責任システムによって堅持する方法論は検討に値する。伝統や美徳を大切にする共同体主義的傾向が強い日本社会では、教育的スポーツをベースにして、正しいスポーツ教育、スポーツのインティグリティ教育、ドーピング防止教育を推進することが必要と考えられる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、2020年東京五輪の中心選手となることが予想される学生／選手のドーピング防止教育に狙いがあった。今の日本では一流競技選手（RTPA）だけがドーピング検査の対象である。しかしドーピング検査を受けないレベルの学生／選手に対しては正しい知識や価値観を教育しないとドーピング問題の広がりが懸念される。
教育的スポーツを連帯責任システムによって堅持する方法論は検討に値する。伝統や美徳を大切にする共同体主義的傾向が強い日本社会において、教育的スポーツの健全発展をベースにした正しいスポーツ教育、スポーツ・インティグリティ教育、ドーピング防止教育の提言は本研究の社会的意義である。
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