| 研究課題/領域番号 |
15H03144
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ジェンダー
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| 研究機関 | 城西国際大学 |
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研究代表者 |
原 ひろ子 城西国際大学, 国際人文学部, 客員教授 (90120831)
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| 研究分担者 |
遠藤 恵子 城西国際大学, 公私立大学の部局等, 助教 (40327250)
大沢 真理 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (50143524)
池田 恵子 静岡大学, 教育学部, 教授 (60324323)
魚住 明代 城西国際大学, 国際人文学部, 教授 (90228354)
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| 研究協力者 |
堂本 暁子 男女共同参画と災害, 復興ネットワーク代表
村松 泰子 東京学芸大学, 名誉教授
藤原 千賀 武蔵野大学, 名誉教授
青木 玲子 国立女性教育会館, 客員研究員
天野 恵子 日本性差医学医療学会
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)
2017年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2016年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2015年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
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| キーワード | ジェンダー / 災害・復興 / レジリエンス / 災害 / 多様性 / 災害リスク削減 |
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| 研究成果の概要 |
防災・減災の行動計画にジェンダー視点を組み込むべきことは、第２回国連防災世界会議（2005年、神戸）以来、国際的に合意されてきた。本研究はそうした国際的な枠組が自治体レベルの計画にいかに反映されているかについて、明らかにすることを目指した。7つの自治体にアプローチして半構造化面接を実施し、他方で諸外国の施策も調査した。その結果、日本の自治体では国際的枠組の反映は一部に留まっている恐れが浮上した。本研究ではまた、熊本地震の被災郡市の医師に対してアンケート調査を実施した。発災後の疾患が長期化する場合があり、重要な性差も認められることが分かった。
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