研究課題/領域番号 |
15H03273
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
考古学
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研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所 |
研究代表者 |
松村 恵司 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, その他部局等, 所長 (20113433)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2017年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2015年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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キーワード | 出土銭貨 / 考古学 / 貨幣史 / 経済史 / 和同開珎 / 貨幣経済 |
研究成果の概要 |
全国の和同開珎出土遺跡(784遺跡、出土総数6362点)の正確な分布図を古代の国単位に作成し、駅路、駅家、官衙関連遺跡、古代寺院などとの位置関係から、和同開珎出土遺跡の性格を探った。その結果、出土遺跡が駅路沿いに分布する傾向が一層明確になり、畿外における銭貨流通が駅路沿いに展開した可能性が高まった。 また、法隆寺伝世木簡(東京国立博物所蔵)の分析により、銭貨発行以前には銀と布帛が価値尺度や交換手段として重要な役割を担っていたこと、7世紀後半における銀と布帛の価値関係が、その後の調庸の負担額や銭貨価値を規定し、律令的価値体系の基準となったことを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでの初期貨幣史研究は、古泉学や社会経済史学を中心に進められてきたが、本研究は、出土銭貨が内包する遺跡情報に焦点をあて、出土銭貨から貨幣流通の実態解明に迫ろうとする考古学の新たな試みである。律令国家の貨幣政策により、物品貨幣から名目(法定)貨幣への転換がどのように図られ、名目貨幣である銭貨がどのように社会に受容されていったのかという貨幣の本質に迫る研究でもあり、現在の法定貨幣の社会的信認の形成史を探る上でも重要な研究である。
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