| 研究課題/領域番号 |
15H03391
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 国立情報学研究所 |
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研究代表者 |
岡田 仁志 国立情報学研究所, 情報社会相関研究系, 准教授 (10333543)
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| 研究分担者 |
稲葉 宏幸 京都工芸繊維大学, 情報工学・人間科学系, 教授 (40243117)
木下 宏揚 神奈川大学, 工学部, 教授 (70202041)
上杉 志朗 松山大学, 経営学部, 教授 (70341279)
山崎 重一郎 近畿大学, 産業理工学部, 教授 (80368373)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)
2019年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2018年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2016年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2015年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | ブロックチェーン / 分散型仮想通貨 / Blockchain / Virtual Currency / virtual currency / Open Asset Protocol / Bitcoin System / Ethereum / Open Asset Ruby / P2P / DLT / ライトニングネットワーク / スマートコントラクト / 電子投票 / 法定デジタル通貨 / Bitcoin / ブロックチェイン / カラードコイン / 投票行動 / Ruby / 投票 / 仮想通貨 / ビットコイン / 地域通貨 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、ブロックチェーン・エコノミーが三層構造から構成されており、コード、経済活動、レギュレーションの３つの層が不可分一体の基盤として機能することが適切であることを実証的に明らかにすることにある。仮説を検証するため、①地域流通通貨を活用した個人の社会的行動の可視化、②地域イベントの人気店投票において観測される行動影響因子の可視化を実験室環境において試行した。これらの検討を通じて、分散型仮想通貨が転々流通する場面においては、それと同時に社会的な関係性の強化が発生しており、それらを不可分一体のものとして可視化する手段として、ブロックチェーン・エコノミーの構築が有効であることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究はブロックチェーンがあらゆる価値の転々流通性を表現する方法として応用性が高いことを実証するため、ブロックチェーンエコノミーの三層構造モデルを仮説に置き、これを実証するため実験室環境において地域流通通貨および電子投票システムを構築した。その結果、ブロックチェーンの転々流通性に優れた性能が、地域経済圏における価値の移転および個人間の社会的関係性の変化を可視化するために有用であることが示唆された。
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