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ノンスカラップ工法による現場型柱梁溶接接合部の変形能力向上に関する破壊力学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15H04082
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 建築構造・材料
研究機関信州大学 (2017-2018)
早稲田大学 (2015-2016)

研究代表者

中込 忠男  信州大学, 工学部, 研究員 (60111671)

研究分担者 金子 洋文  信州大学, 学術研究院工学系, 教授 (30426580)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2017年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2016年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2015年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
キーワード建築構造・材料 / 鋼構造 / 耐震構造 / 破壊力学 / 溶接構造 / 現場溶接 / 現場溶接接合形式 / 塑性変形応力 / フィレット残しスカラップ / 実大破壊実験 / 現場ノンスカラップ / 鋼片挿入ノンスカラップ / 破壊性状 / 鋼板挿入ノンスカラップ / 塑性変形能力 / SN490B鋼
研究成果の概要

建築鉄骨柱梁溶接接合部が現場溶接される場合は工場溶接に比べて大地震時での変形能力が劣ることが指摘されている。そこで、様々な現場溶接の梁端ディテールの提案を行った。それに加えてBH梁のSAW部の破壊靭性値及び未溶着長さが変形能力にどのように影響するかを検討した。それらは実大柱梁溶接接合部の破壊実験を実施することで検討した。それによって提案したディテールが十分な変形能力があることを確認すると同時にSAW部の靭性値の下限値と未溶着長さの上限値の提案を行った。それらのことは有限要素法弾塑性解析及び、破壊力学を用いた耐震安全性の評価方法として結実した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本建築学会全国大会に発表し、多くの人と議論を行う。それらを総合して学術誌である日本建築学会構造系論文集に投稿し、内容について広く公開する。次に日本建築学会鉄骨工事運営委員会や溶接小委員会において検討し、建築工事標準仕様書・同解説「JASS6」に掲載する。それによって日本における建築鉄骨の施工要領に記述されることになる。それらを通じて建築鉄骨の現場溶接を用いた柱梁溶接接合部の変形能力を向上させ、耐震安全性に寄与するものとなる。

報告書

(4件)
  • 2018 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] ビルトH梁を用いた現場溶接型柱梁溶接接合部の変形能力に関する実験的研究 その4 試験体概要2018

    • 著者名/発表者名
      金子洋文
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] ビルトH梁を用いた現場溶接型柱梁溶接接合部の変形能力に関する実験的研究 その5 実大実験結果2018

    • 著者名/発表者名
      山本美乃涼
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] ビルトH梁を用いた現場溶接型柱梁溶接接合部の変形能力に関する実験的研究 その6 累積塑性変形倍率及び考察2018

    • 著者名/発表者名
      岸耕左
    • 学会等名
      日本建築学会大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 良好なサブマージアーク溶接を持つビルトH梁を用いた現場溶接型柱梁溶接接合部の変形能力に関する実験的研究 その1~その22018

    • 著者名/発表者名
      岸耕左
    • 学会等名
      溶接学会秋季全国大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] サブマージアーク溶接の靭性が異なるビルトH梁を用いた現場溶接型柱梁溶接接合部の変形能力に関する実験的研究 その1~その22018

    • 著者名/発表者名
      福永湧大
    • 学会等名
      溶接学会秋季全国大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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