研究課題/領域番号 |
15H04098
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
中野 茂夫 島根大学, 総合理工学研究科, 教授 (00396607)
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研究分担者 |
不破 正仁 東北工業大学, 工学部, 講師 (20618350)
中島 直人 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (30345079)
中島 伸 東京都市大学, 都市生活学部, 講師 (50706942)
石田 潤一郎 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 教授 (80151372)
小山 雄資 鹿児島大学, 理工学域工学系, 准教授 (80529826)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2016年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2015年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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キーワード | 近隣住区 / 内田祥三 / 高山英華 / 新興工業都市 / 都市計画史 / 都市計画・建築計画 / 建築歴史・意匠 / 近隣住区論 / 計画標準 / 計画単位 / 防空計画 / 防火ブロック / 大同 |
研究成果の概要 |
近隣住区論の導入過程について理論、実践、計画標準の関係性から明らかにした。近隣住区論の理論については、内田祥三を中心とする当時の都市計画研究者らが終結して検討を行っていた。日本建築学会住宅問題委員会において具体的な数値が検討され、さらに日本生活科学会建築部会において詳細な検討がなされた。その成果をもとに、新興工業都市の指導要領、戦災復興の計画標準に近隣住区論が導入されていた。一方で実践として内田らは大同において近隣住区論の計画を策定していたことは周知の通りだが、その詳細を明らかにするとともに、日本国内の勝田で計画案を作成していた。その際の住区の計画単位は現在の原型となっている。
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