研究課題/領域番号 |
15H04101
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 北海道科学大学 |
研究代表者 |
谷口 尚弘 北海道科学大学, 工学部, 教授 (80337013)
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研究分担者 |
安武 敦子 長崎大学, 工学研究科, 准教授 (60366432)
大月 敏雄 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (80282953)
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連携研究者 |
橋本 泰作 東京大学, 大学院工学系研究科, 研究員 (20797047)
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研究協力者 |
足立 壮太 東京大学, 大学院
朴 晟源 元東京大学, 大学院
竹村 潤 元長崎大学, 大学院
安部 知佳子 元長崎大学, 大学院
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2017年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2016年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2015年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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キーワード | 住宅地計画 / 縮退プロセス / 変容過程 / 産炭地域 / 縮退メカニズム / アーカイブ / 都市変容 / 地域活性化 / 住宅街の縮退 / 人口減少 / 炭鉱住宅街 / 鉱山住宅街 / 縮小社会 / 変容メカニズム / 住宅街 / 都市機能 / 住環境 / 鉱山住宅地 / 住宅地 / 炭鉱地域 / 変容 / 企業経営 / 産業転換 |
研究成果の概要 |
本研究は,急速な人口流出を経験した59の産炭地域(鉱山地域含)の調査から,住宅街縮退シナリオの構図及び下記を示唆した。 ①「いまだ存続している住宅街」「企業により引き継がれている住宅街」や鉱山施設を活用した「遺産活用住宅街」など,大きく8つの住宅街に変容している,②またそれらに向かう過程として,主に「自然無人化」「強制的無人化」「強制的建替」「強制異用途化」「自然建替」「自然異用途化」の6つの経緯を辿っている,③地域の歴史的背景が今なお地域の形成に影響を与えている地域がある,④各地域は創意工夫しながら住宅街を形成させているのと同時に,それらは歴史的経緯を継承させながら実施されている
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