| 研究課題/領域番号 |
15H04102
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
岸本 達也 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 准教授 (30302532)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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| キーワード | 避難施設 / 津波 / 配置 / 避難行動 / 行動モデル / 最適配置 / 南海トラフ巨大地震 / 東日本大震災 / 避難 / 行動分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、津波襲来が想定される海岸部の海水浴客への避難行動アンケート、対面アンケート、南海トラフ地震の浸水予想地域の居住者への避難行動アンケート、東日本大震災における実際の避難行動データを用いて、避難者の地理的な位置、周囲にある避難施設の位置と海岸からの方向、大きさ、高さ、川や標高などの地形、避難者の住む住宅の建て方や、居住階、建物の階数、地形的な特徴、避難者の個人的な属性などを考慮した、より正確かつ詳細に避難行動を記述でいるモデルを開発した。開発モデルにより、各避難施設への避難者数と、避難をしないでその場にとどまる確率を可視化することができ、そこから避難施設の最適配置のあり方を検討できる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
津波からの避難は、従来は、内陸の方向へ避難する、標高の高い方向に避難する、という極めて単純な原則にしたがって検討されることが多かった。しかし、現実には、海側の施設に避難をしたり、避難をせずに、自宅に留まるという行動も見られる。本研究は、実際の避難行動データおよびアンケート調査にもとづき、より正確にかつ詳細に、避難行動を説明できる、数理的な避難行動モデルを構築した。本成果を用いれば、より正確に、実際の避難行動を予測することが可能であり、予測に基づいた避難計画の策定、避難施設の最適配置を検討できる。
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