研究課題/領域番号 |
15H05067
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
基礎看護学
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研究機関 | 滋賀医科大学 |
研究代表者 |
北原 照代 滋賀医科大学, 医学部, 助教 (20293821)
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研究分担者 |
垰田 和史 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (90236175)
辻村 裕次 滋賀医科大学, 医学部, 助教 (40311724)
西田 直子 京都学園大学, 健康医療学部, 教授 (80153881)
鈴木 ひとみ 京都学園大学, 健康医療学部, 准教授 (60462008)
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研究協力者 |
冨田川 智志
保田 淳子
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
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キーワード | 腰痛予防対策 / 看護 / 労働負担 / ノーリフティング原則 / 運動器障害 / 看護管理学 |
研究成果の概要 |
近畿の病院看護管理者を対象とした質問紙調査では、腰痛予防対策の不十分さが明らかになった。2か所の病院で腰痛予防教育と介助補助具導入を実施し、質問紙調査と身体負担調査により効果を検証した。両病院とも介入前の病棟看護師の腰痛訴え率は高く、身体負担も大きかった。A病院では、すでに院内の新人研修にて教育がされており、全病棟で臥位移乗介助におけるスライディングシート使用は定着していたが、評価は実施できなかった。一方B病院では、我々と院内リーダーが研修を担当し、「ノーリフティング原則」に基づく介助を病院あげて取り組んだことにより、腰痛訴え率の軽減、腰痛による休業人日の減少及び肩・腰の筋負担軽減を認めた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
介護・看護労働者に腰痛が多発している現状から、改訂腰痛予防対策指針(2013年)では、「原則として人力のみで人を抱え上げさせず、福祉用具を活用して腰部負担の軽減を図ること」(ノーリフティング原則)が盛り込まれた。本研究成果として、病院管理者と職員双方に対し職場の腰痛予防について教育し、病院トップの方針下で「ノーリフティング原則」に基づく介助研修と実践を進めることで、労働負担のより小さい働き方に変化し、腰痛訴え率や腰痛による休業人日を減らせることを確認できた。今後継続した取り組みにより、腰痛による離職率の減少、及び患者・看護師双方にとって安全で安心な質の高い看護実践につながることが期待される。
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