| 研究課題/領域番号 |
15H05168
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 海外学術 |
|---|
| 研究分野 |
人文地理学
|
|---|
| 研究機関 | 愛媛大学 |
|---|
研究代表者 |
兼子 純 愛媛大学, 法文学部, 准教授 (40375449)
|
|---|
| 研究分担者 |
橋本 暁子 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (10715642)
山下 亜紀郎 筑波大学, 生命環境系, 助教 (60396794)
駒木 伸比古 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (60601044)
山元 貴継 中部大学, 人文学部, 准教授 (90387639)
|
|---|
| 研究協力者 |
李 虎相
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2016年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2015年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
|
|---|
| キーワード | 大韓民国 / 地方都市 / 商業機能 / 土地利用 / 都市構造モデル / ｘ大韓民国 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，低成長期における韓国の地方都市の変容を特に商業機能に着目して現地調査を実施するとともに，土地利用の分析を通じてその都市構造を解明し，地方都市再生に向けた都市構造モデルを開発することである。韓国の地方都市の中心商業地は，人口減少や住民高齢化のわりに空き店舗が目立たず「在来市場」などが多く維持され，一見すると「シャッター商店街」がみられにくいことが指摘できる。そして，同一都市内で「旧市街地」と「新市街地」とが空間的にも機能的にも別個に発達しやすいといった，日本とは異なる都市構造が多くみられる中で，バスターミナルに隣接した中心商業地などの更新が比較的よく進んでいることを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで空間的な拡大の一方で，中心部の空洞化が進むといった否定的な視点から分析されてきた地方都市の都市構造について，都市空間全体が適正にダウンサイジングしうるのではないかという視点のもとで，本研究は実証的かつ日韓双方で比較可能な学術的成果を得た。このことは，日本の地方都市の中心商業地の変化と格好の比較対象となりうる韓国地方都市の中心商業地の構造とその変化が，どのようなメカニズムで生じるのかを明らかにしており，こうした成果を一面的な活性化への提言にとどまることなく，日韓両国の状況を俯瞰した相対的視点を提示することを可能にした点で社会的な意義がある。
|
