| 研究課題/領域番号 |
15H05191
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 武蔵大学 |
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研究代表者 |
奥村 信幸 武蔵大学, 社会学部, 教授 (00411140)
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| 研究分担者 |
林 香里 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40292784)
五十嵐 浩司 大妻女子大学, 文学部, 教授 (50634630)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
13,650千円 (直接経費: 10,500千円、間接経費: 3,150千円)
2017年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2016年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2015年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
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| キーワード | ジャーナリズム / 災害報道 / 緊急災害報道 / ニュース / マルチメディア / プラットフォーム / ソーシャルメディア / デジタル / 東日本大震災 / 避難報道 / 安全安心報道 / 原子力災害報道 / レジリエンス / 地震・津波 / 原発事故 / 原子力報道 / テロ報道 / 福島第一原発 |
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| 研究成果の概要 |
ハリケーンカトリーナの被害を受けた米ルイジアナ州ニューオーリンズ市のメディアからのヒアリング、ミズーリ大学ジャーナリズム大学院でのヒアリング及び意見交換、及びワシントンＤＣのアメリカン・プレス研究所等におけるヒアリング、英国BBCにおける災害報道担当者らのヒアリングを通して、災害報道では緊急避難情報などの広報は一義的には政府など公共機関の責任である枠組みの違いなどを確認した。
オンラインニュース・アソシエーション年次総会の参加（15、16、17）等を通じ、災害時におけるソーシャルメディアの活用、スマートフォンや360°カメラを活用したマルチメディア報道の可能性についての知見も深めた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害報道におけるニュースの消費者が必要な情報は、災害の推移によって大きく変化し、ニュースメディアはその変化に対応していくための取材態勢や技術的な準備が必要があるという基本認識を、日本における地震や津波だけでなく、米国におけるハリケーンや山火事などと比較しながら確認した。
ニュースメディアはまた、新聞やテレビという従来のプラットフォームを超えて、インターネットやスマートフォンという避難先などでも効果的なニュースの発信を行う必要や、ツイッターやフェースブックなどのソーシャルメディアを活用する必要もあり、ソーシャルメディアエディターなど特別な役職やトレーニングも必要となることなどが明らかになった。
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