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EPA送り手国と受入国の看取りケアの比較 アジア日本型看取り学の構築に向けて

研究課題

研究課題/領域番号 15H05195
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 社会福祉学
研究機関中部学院大学

研究代表者

後藤 真澄  中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (70301710)

研究分担者 三上 章允  中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (40027503)
伊藤 奈奈  中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 助手 (40751764)
片桐 史恵  中部学院大学, 人間福祉学部, 教授 (50511987)
森田 直子  中部学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (80434520)
研究協力者 比留間 洋一  静岡県立大学 (30388219)
笠野 由布子  中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (00512823)
山下 科子  中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (00739774)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
11,700千円 (直接経費: 9,000千円、間接経費: 2,700千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2016年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2015年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
キーワードEPA / 看護 / 介護 / 死生観 / 看取り観 / 看取り / 高齢者ケア / 終末期ケア / 看護師 / インドネシア / フィリピン / ベトナム / 日本 / EPA看護師
研究成果の概要

EPA外国人看護師と日本における彼らの指導者の看取り観の差異及び看取り観に関連する要因を探り,異文化間ケアの在り方を考える一助とした。
看取り観に関連する要因は,「死にゆく患者への「ケアの前向きさ」に関しては、国籍による差はなく,経験を積み重ね,死を回避せず,人生の目的意識をもつ死生観を育むことで,看取りケアが出来るようになっていく。しかし,「ケアの認識」に関しては,日本が他の3か国に比較して有意に低く,国籍による差が見られた。これに関連する要因については、今後も引き続き異文化間ケアへの検討が必要である。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 日本EPAの看護師・介護福祉士候補者の教育、研修の課題に関する文献検討2018

    • 著者名/発表者名
      後藤真澄
    • 雑誌名

      中部学院大学 中部学院大学短期大学部教育実践研究

      巻: 3-2 ページ: 125-134

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] EPA(Economic Partnership Agreement)送り手国の看護師と受け入国である彼らの指導者の看取り観の比較研究  ~看取り観に関連する要因~2018

    • 著者名/発表者名
      後藤真澄
    • 雑誌名

      厚生の指標

      巻: 65-2 ページ: 1-9

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] EPA送り手国と受入国の看護教育カリキュラムの特徴と際に関する文献研究2016

    • 著者名/発表者名
      伊藤奈奈 後藤真澄
    • 雑誌名

      人間福祉学会誌

      巻: 16 ページ: 79-86

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] The Terminal Care of Elderly people in South East Asia.(15th Asia Pacific Conference)2017

    • 著者名/発表者名
      三上章允 後藤真澄 片桐史江 森田直子伊藤奈々他
    • 学会等名
      15th Asia Pacific Conference (AY2017) - RCAPS
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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