研究課題/領域番号 |
15H05202
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
教科教育学
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
寺下 太郎 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (90314971)
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研究分担者 |
井上 真理子 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (30414478)
大石 康彦 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 再雇用研究専門員 (80353605)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
15,210千円 (直接経費: 11,700千円、間接経費: 3,510千円)
2017年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2016年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2015年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
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キーワード | 森林教育 / 林業教育 / 森林管理者育成 / 林業技能者育成 / ドイツ語圏 / ドイツ林業 / オーストリア林業 / 職業教育 / 林業労働力 / 森林管理 / 林野制度 / デュアルシステム / 林業研修センター / 森林・林業教育ブログラム / 林業技術 |
研究成果の概要 |
ドイツおよびオーストリアにおいて、森林管理者および林業技能者の教育について、教育研修機関を調査し、以下のような知見を得た。 すなわち、両国に共通するのは、森林経営や林野行政に関わる人材を育成する教育機関は森林に関する学部を擁する大学であり、林業作業を担当する技能者育成は研修センターである。大学のカリキュラムには経営系と現場系との乖離が生じないように実習やインターンシップが組み込まれている。また、研修センターは事業体での実務経験と研修センターでの学修を交互に行うデュアルシステムをとっている。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教育において理論と実践の統合は切実に希求されているがその実現は困難を伴う。森林科学の領域における教育とは、森林を(教育対象)/森林において(教育環境)、どちらの意味でも時間的・空間的に大きなスケールを要し、また、林業という森林内での活動は独立した個人としての専門的能力が求められる。この教育を連邦全体の規模で整合性を取り、かつ地域性を生かしつつ実現している事例は、森林率の高い日本において非常に重要になる。さらに日本では近年、府県を主体とする林業大学校が次々に開校しているが、そのシステムの実効性を高めることができる。
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