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染織技術の伝承に関する研究-材料・道具に焦点をあてて-

研究課題

研究課題/領域番号 15H05379
研究種目

若手研究(A)

配分区分補助金
研究分野 美術史
研究機関独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所

研究代表者

菊池 理予  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 無形文化遺産部, 主任研究員 (40439162)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2016年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2015年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
キーワード無形文化財 / 染織技術 / 技術伝播 / 無形文化遺産 / 無形文化 / 選定保存技術 / 染織技法の分業化
研究成果の概要

本研究は中世以降、日本各地に見られる染織技術がどのような伝播経路を辿りそれぞれの産地にもたらされたのか、そして産地に根付いた技法はいかなる材料や道具が用いられてきたのか、工程はどのように分業され 継承されていったのかに着目し研究を行った。
実地調査では、技術と材料、道具の関わりについて考察を行った。材料は滋賀県草津市の青花紙製作技術、道具は苧麻等の靭皮繊維による製作技術、絹糸の繰糸技術を対象とした。また、都道府県史(262冊)から染織関連項目の抽出を行い、特に技術交流の項目について整理を進めた。今後も、当該地域によって担っていた職掌なども考慮しながら残された課題を検討していきたい。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は染織技術と材料・道具の関わりに注目した。
染織技術者への調査では、材料の製作技術や道具の利用方法にも注目し、可能な限り映像を用いての記録を行った。これらの調査データは現在の記録として技術の変遷を後世に比較できるように心がけた。また、都道府県史(262冊)より染織関連項目を抽出し・記述内容を整理を行うことで、これまで検討が難しかった国内の各地域同士の影響、技術交流を考察することが可能となった。これらの成果は、今後の染織史研究に貢献できるといえる。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 青花紙2018

    • 著者名/発表者名
      菊池理予・半戸文
    • 雑誌名

      青花紙制作技術に関する共同調査報告書―染織技術を支える草津のわざ―

      巻: ― ページ: 79-79

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] 友禅染と青花紙の関わりに関する一試論2018

    • 著者名/発表者名
      菊池理予
    • 雑誌名

      無形文化遺産研究報告

      巻: 12号 ページ: 23-39

    • NAID

      120006484139

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書 2016 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 日本おける麻-日本の文化遺残保護という視点から-2017

    • 著者名/発表者名
      菊池理予
    • 雑誌名

      韓国と日本の類型無形文化遺産「カラムシ織り」

      巻: - ページ: 168-175

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書 2016 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 無形文化財の視点から視る染織工芸技術2019

    • 著者名/発表者名
      菊池理予
    • 学会等名
      共立女子学園博物館企画展「染~人の手から創る美~」講演会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 「現代に生きる江戸のファッション」2018

    • 著者名/発表者名
      菊池理予
    • 学会等名
      太田記念美術館江戸文化講座
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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