研究課題/領域番号 |
15H05728
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研究種目 |
基盤研究(S)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
理論経済学
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
小野 善康 大阪大学, 社会経済研究所, 特任教授(常勤) (70130763)
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研究分担者 |
池田 新介 大阪大学, 社会経済研究所, 招へい教授 (70184421)
松島 法明 大阪大学, 社会経済研究所, 教授 (80334879)
芹澤 成弘 大阪大学, 社会経済研究所, 教授 (90252717)
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研究期間 (年度) |
2015-05-29 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
199,680千円 (直接経費: 153,600千円、間接経費: 46,080千円)
2019年度: 35,490千円 (直接経費: 27,300千円、間接経費: 8,190千円)
2018年度: 41,080千円 (直接経費: 31,600千円、間接経費: 9,480千円)
2017年度: 41,340千円 (直接経費: 31,800千円、間接経費: 9,540千円)
2016年度: 43,160千円 (直接経費: 33,200千円、間接経費: 9,960千円)
2015年度: 38,610千円 (直接経費: 29,700千円、間接経費: 8,910千円)
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キーワード | 長期不況 / 資産効果 / 地位選好 / 行動経済学 / 経済実験 / 制度設計理論 / マクロ経済学 / 制度設計 / 貨幣選好 / アンケート調査 / 組織の経済学 / オークション / 資産選好 |
研究成果の概要 |
従来の経済学では不況を短期現象としてしか扱えず、現在多くの先進国を苦しめている長期不況を取り扱うことができない。また、それに基づいた経済政策も、思うような効果を上げていない。本研究では、マクロ経済動学の枠組みに金融資産保有選好や地位選好などの行動経済学的な人間行動を多面的に組み込み、長期不況のメカニズムを解明する新たな枠組みで分析した。また、それに基づき、長期不況に対処する経済政策や制度改革につながる研究をさまざまな角度から行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在、多くの先進国が長期不況下にあり、従来の経済学に基づいた経済政策を試しているが、なかなか出口が見えない。その理由は、従来の経済学が不況を短期現象としてしか扱えなかったためである。本研究では、マクロ経済動学の枠組みに従来考えられていなかった金融資産選好などの人間行動を多面的に導入し 、長期不況を解く新たな理論的枠組みを構築しており、学術的意義は大きい。このような人間行動の妥当性については、計量経済学、経済実験、アンケート調査などの手法を取り入れて検証した。さらに、長期不況経済に必要な経済政策や制度改革を研究しており、実践的な意義もある。
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評価記号 |
検証結果 (区分)
A
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評価記号 |
評価結果 (区分)
A-: 当初目標に向けて概ね順調に研究が進展しており、一定の成果が見込まれるが、一部に遅れ等が認められるため、今後努力が必要である
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