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新規癌抑制lncRNA, DRAIC/PCAT29 nexusの分子病理学的解析

研究課題

研究課題/領域番号 15H06717
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分補助金
研究分野 人体病理学
研究機関藤田保健衛生大学

研究代表者

櫻井 浩平  藤田保健衛生大学, 医学部, 助教 (10608756)

研究期間 (年度) 2015-08-28 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードlong non-coding RNA / 前立腺癌 / アンドロゲン受容体
研究実績の概要

本研究は、2つの癌抑制性long non-coding RNA(lncRNA)であるDRAICとPCAT29の発現様式と分子機構の詳細を明らかにすることを目指す。我々はRNA-seqを用いた解析によって、前立腺癌細胞の浸潤能を抑制する新規lncRNA、DRAICを同定し報告した。興味深いことに、DRAIC遺伝子座の下流に位置する別のlncRNAであるPCAT29遺伝子も、DRAICと同じ分子機構によって転写され、同じ癌抑制活性を有する。
本研究ではまず、前立腺癌のホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)組織におけるDRAICの発現を解析した。一般的にnon-coding RNAは発現量が低く、検出が困難なことが多いが、我々が開発した高感度in situ hybridization法は、低発現のRNA分子であっても検出可能である(Sakurai K. et.al. Cancer Research, 71(5): 1680-9, 2011)。約80症例の前立腺FFPE組織を用いてDRAICの検出を試みたところ、非腫瘍部と比較して、前立腺癌においてDRAICの発現は低下する傾向がみられた。DRAICとPCAT29の発現との比較、Gleason scoreとの相関性については現在解析中である。今後は細胞株も用いて、DRAICとPCAT29が浸潤能を抑制する分子機構についても詳細に解析していく。

現在までの達成度 (段落)

27年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

27年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Enzyme-labeled antigen method. Development and application of the novel approach for identifying plasma cells locally producing disease-specific antibodies in inflammatory lesions2016

    • 著者名/発表者名
      Mizutani Y, Shiogama K, Onouchi T, Sakurai K, Inada K, Tsutsumi Y.
    • 雑誌名

      Acta Histochemica et Cytochemica

      巻: 49 ページ: 7-19

    • NAID

      130005128330

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] 新規癌抑制lncRNA nexusであるDRAIC/PCAT29は前立腺癌の進展を制御する2015

    • 著者名/発表者名
      櫻井浩平、稲田健一、山道信毅、堤寛
    • 学会等名
      第74回 日本癌学会学術総会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県名古屋市)
    • 年月日
      2015-10-08
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] SWI/SNFクロマチン構造変換因子とmiRNAの視点に立った上皮癌の遺伝子制御ネットワークの理解2015

    • 著者名/発表者名
      伊庭英夫、小林和善、平松寛明、櫻井浩平、稲田健一、堤寛、原口健
    • 学会等名
      第74 回 日本癌学会学術総会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県名古屋市)
    • 年月日
      2015-10-08
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2015-08-26   更新日: 2017-01-06  

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