| 研究課題/領域番号 |
15J02437
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
西 徳宏 大阪大学, 人間科学研究科, 特別研究員(DC1)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-24 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2017年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2016年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2015年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | 学力格差 / 効果のある学校 / 教員文化 / 学校文化 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は「効果のある学校」が成立する要因とそのプロセスを，日米の「効果のある学 校」の比較研究を通して明らかにすることである。社会的格差が拡大する近年において顕在化した、子どもたちの「学力格差問題」に対する関心から「効果のある学校」研究に注目が集まっている。「効果のある学校」とは，貧困家庭などの、社会階層的に不利な立場に置かれる子どもたちの学力保障を実現していることが量的調査によって示された学校を指す(鍋島2003) 。先行の研究では、その特徴については明らかにされてきたが、効果成立のプロセスが明らかにされていないことや国際的な比較研究が行われていないことが指摘されている。
そこで「効果のある学校」はどのような要因・プロセスを経て，成立するのか。その成立プロセスには日・米によってどのような相違点・共通点が見られるのかという二つの検討課題を参与観察などの質的な手法を用いて解決してきた。これまで、貧困地域に所在する日米二つの小学校での参与観察調査、学校の教職員や保護者を対象としたインタビューなどを行い、日本では20名以上、アメリカでは60名以上のインタビューを完了した。
平成29年度は、そうしたインタビューデータを整理し、研究成果をまとめる期間として活用した。その結果、当該年度の助成期間中の業績として、査読論文3本などの成果を上げることができた。本研究はマイノリティの教育保障をいかに実現していくべきか、新たな学問的示唆、政策的示唆を提供した点で意義深い。
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| 現在までの達成度 (段落) |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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