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含ケイ素生理活性物質の創製

研究課題

研究課題/領域番号 15J12421
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 創薬化学
研究機関東京大学

研究代表者

梶田 大資  東京大学, 薬学系研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2015-04-24 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2017年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2016年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2015年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードジフェニルメタン / ケイ素 / PPAR / ステロイドサルファターゼ / シラトラン / エストロゲン受容体 / 不飽和長鎖脂肪酸 / シスオレフィン / オレオイルエタノールアミン
研究実績の概要

ケイ素は炭素と同じ周期表の14族に属すことから、創薬化学においてケイ素を炭素の代替元素として利用することが試みられている。炭素をケイ素に置換する効果として、分子サイズ・結合角の変化、脂溶性の向上、電気陰性度の違い (電荷の偏り) により、活性、選択性、体内動態等の変化・改善が期待される。また、ケイ素に置換することで化合物の特許上の新規性が得られる可能性もある。
まず、ジフェニルシラン骨格を利用した例として、私はステロイドスルファターゼ(STS)阻害剤の創製に着手した。ビスフェノール型STS阻害剤の報告例がすでにあったが、代謝物がエストロゲン状態(ER)αアゴニスト活性を有することから乳がん治療薬としては問題があった。そこで、本研究ではケイ素を用いた構造展開を行い、STSを阻害した後、ERαアンタゴニストとして機能するジフェニルシラン誘導体を見出した。
続いて、長鎖脂肪酸中のシスオレフィンをケイ素リンカーで置換した際の生理活性の変化を、内因性の脂肪酸アミドであるOEAを用いて検討した。ペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR)αアゴニストとしても知られるoleoylethaolamide(OEA)は構造中にシスオレフィンを有する。OEAのシスオレフィンをケイ素リンカーで置換した際の生理活性の変化を、PPARα/δ/γに対する転写活性を指標として評価した。その結果、ケイ素リンカーへの置換と炭素鎖長の最適化によりPPARαアゴニストOEAからPPARδアゴニストの創製に成功した。

現在までの達成度 (段落)

29年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

29年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Design and synthesis of silicon-containing fatty acid amide derivatives as novel peroxisome proliferator-activated receptor (PPAR) agonists2015

    • 著者名/発表者名
      Daisuke Kajita, Masaharu Nakamura, Yotaro Matsumoto, Minoru Ishikawa, Yuichi Hashimoto and Shinya Fujii
    • 雑誌名

      Bioorganic & Medicinal Chemistry Letter

      巻: 25 号: 16 ページ: 3350-3354

    • DOI

      10.1016/j.bmcl.2015.05.045

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Development of silicon-based biological active compounds by focusing on silyl functionality as a cis-olefin mimetic2015

    • 著者名/発表者名
      Daisuke Kajita
    • 学会等名
      PACIFICHEM (環太平洋国際化学会議) 2015
    • 発表場所
      ホノルル(アメリカ合衆国)
    • 年月日
      2015-12-15
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2015-11-26   更新日: 2024-03-26  

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