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調査不能バイアスの調整に有用な変数に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K00043
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 統計科学
研究機関新潟大学

研究代表者

伏木 忠義  新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (50370094)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード調査不能 / 調査不能バイアス
研究成果の概要

調査不能バイアスの調整に用いられる補助変数に関して複数の実データ分析とコンピュータ・シミュレーションを行った.実データ分析において複数の変数選択手法を比較した.当初の予想では,変数選択の方法が推定結果に大きな影響を与えると考えていたが,今回の分析では得られた結果には,研究開始当初予想していたよりも大きな違いはなかった.特殊な設定においては余分な補助変数が増えても推定精度はそれほど大きく悪化するわけではないことがコンピュータ・シミュレーション等でも確認された.

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年,社会調査においては回収率が低い状態が続いており,調査結果に基づいて議論を行う際に危うい状況が発生している.調査不能バイアスの調整は補助変数を利用することで調査不能に由来する結果の偏りを調整する方法である.しかし,補助変数をどう選択するかはやっかいな問題となっている.本研究からある設定においては不要な補助変数の存在がそれほど大きく推定精度を悪化させないことが判明した.一方,推定精度を大きく悪化させる可能性がある注意すべき補助変数があることも判明しており,そのような補助変数を用いる場合は注意が必要となる.

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2019 2018 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (5件)

  • [雑誌論文] 層別2 段抽出法におけるブートストラップ法を用いた推定量の分散の推定についての一考察2019

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義
    • 雑誌名

      新潟大学教育学部研究紀要 自然科学編

      巻: 11 ページ: 83-90

    • NAID

      120006763680

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] SSP2015調査における調査不能バイアスについて2018

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義,前田忠彦
    • 学会等名
      数理社会学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 調査不能バイアスの調整に用いる補助変数の選択について2017

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義
    • 学会等名
      日本行動計量学会第45回大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] バイアス調整における訪問記録の活用可能性2016

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義
    • 学会等名
      日本行動計量学会
    • 発表場所
      札幌学院大学(北海道・江別市)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 幸福度の規定要因に関する統計的な検討2015

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義,前田忠彦
    • 学会等名
      日本行動計量学会
    • 発表場所
      首都大学東京(東京都,八王子市)
    • 年月日
      2015-09-04
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] 「日本人の国民性 第13次全国調査」における調査不能バイアスの調整2015

    • 著者名/発表者名
      伏木忠義,前田忠彦
    • 学会等名
      数理社会学会
    • 発表場所
      大阪経済大学(大阪府,大阪市)
    • 年月日
      2015-08-30
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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