研究課題/領域番号 |
15K00465
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
図書館情報学・人文社会情報学
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
金 相美 名古屋大学, 人文学研究科, 准教授 (10401241)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 情報格差 / デジタルデバイド / 知識ギャップ / 情報機器デバイド / 子供のデジタルメディア利用 / 男女差 / 学歴 / 大学生 / 情報リテラシー / 能力格差 / 動機格差 / 若者 / スマートフォン / 定性調査 / フォーカスグループインタビュー / 社会文化的要因 |
研究成果の概要 |
情報格差は若年層の階層化を加速化につながる可能性が高い。本研究の目的は、情報格差拡大メカニズムの考察及びその応用たる格差解決策の提示である。 情報格差は、社会格差が加速化している今日の日本社会において喫緊の要請である。本研究は、スマート時代における情報の「アクセス格差」及び「意識・能力格差」を取り上げ、その両格差が生じる要因を明らかにし、社会的帰結について考察した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、メディア効果研究の裾野を拡大するという学術的意義を持つ。また、社会インフラとしてのインターネットの効力と活用策を提言するという意味を有しておりこのことが本研究の社会的意義を持つ。 情報格差問題の解決のためには社会情報学及び政策学の学際的アプローチの必要である。社会情報学的観点においては、性別、所得を含むデモグラフィック的要因、居住地域(都市・農村)等といったファクターを中心に論じられ、ICTへのアクセスが社会的不平等を再生産することを明らかにしている。不平等を緩和するための方策の提案のためには、公共政策の効果に関する研究が今後必要であると考える。
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