| 研究課題/領域番号 |
15K00644
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
持続可能システム
|
|---|
| 研究機関 | 同志社大学 |
|---|
研究代表者 |
石田 葉月 同志社大学, 経済学部, 教授 (20302309)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
|
|---|
| キーワード | 再生可能エネルギー / 化石燃料 / エネルギー経済学 / エネルギー経済 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、宮古島市を事例として，再生可能エネルギー（主に風力・太陽光発電）の利用促進が化石燃料の消費削減にどれだけ寄与したのかを明らかにすることを目的とした。本研究は，公的に利用可能なエネルギー関連データと現地でのインタビュー調査に基づいて，宮古島市におけるエネルギーバランスを把握するという方法により遂行した。研究結果として，これまでのところは相応の化石燃料削減効果が認められたが，今後更に風力・太陽光発電のシェアを高めるならば，火力発電の負荷率低下による熱効率低下が懸念される。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の社会的意義は，低炭素社会の担い手としてとりわけ期待されている再生可能エネルギー（なかでも風力・太陽光発電）が，本当に期待通りの効果をあげているのかを追求したことにある。風力・太陽光発電が増えれば火力発電の負荷率が低下し，熱機関の特性から，火力発電の熱効率の低下が懸念される。その程度が大きければ，火力発電量の低減による化石燃料消費の削減効果が相当に失われてしまうことになる。こうした視点からの実証分析は，宮古島市に限らず，国内外において極めて少ないのが現状である。
|
