| 研究課題/領域番号 |
15K00756
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衣・住生活学
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
中村 裕美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20444937)
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| 研究分担者 |
京極 真 吉備国際大学, 保健医療福祉学部, 教授 (50541611)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 高齢者の在宅生活 / 住生活の安全 / 住環境 / 社会的ケア関連QOL / 社会的ケア利用者 / 高齢者生活 / 高齢者住居 / 在宅生活 / 物理的環境 / 地域在住高齢者 / 尺度開発 / 社会的ケア / Quality of Life / 介護保険の被認定者 / 住生活 / 福祉住環境 / 住生活の安全教育 / 住宅生活 |
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| 研究成果の概要 |
高齢者の在宅生活の安全に資することを目的に、彼らの住居内の物理的環境リスクへの気づきや対処法を観察し（研究１）、生活の質を評価する尺度を構築した（研究２）。研究１では、家庭訪問した41名の71％に家屋内転倒経験があり，理由の上位は，スリッパ着用，ちらかり，固定しない敷物という管理可能な事項で、転倒エフィカシー尺度スコアは、調査時での障壁認識の有無で分けた二群間に有意差が観察された。彼らの解消法には推奨できないものもあり、専門職による住環境の安全に繋がる情報提供が必要であると結論した．第２研究では、国際的指針に従って整備し、1,102名のデータを用いて因子構造と尺度の信頼性妥当性を確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
第１研究は、リハビリテーションを受けていない地域在住高齢者が、自身の家庭内の物理的環境リスクに気が付いていないこと、物理的環境リスクを解消すために執った対策には奨励できるものとそうでないものが混在していることを明らかにした。介護予防の趣旨に貢献するために，リハビリテーションサービスの未利用者にも，家庭生活の安全に繋がる情報提供が必要であることを明示した．
第2研究では、目的にかなった尺度を整えた。これにより、介護保険などの社会的ケアは，生活の質の維持向上に資しているかどうかを評定することを可能とする道具を提示した。
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