| 研究課題/領域番号 |
15K00766
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衣・住生活学
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| 研究機関 | 日本女子大学 |
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研究代表者 |
平田 京子 日本女子大学, 家政学部, 教授 (70228782)
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| 研究分担者 |
石川 孝重 日本女子大学, 家政学部, 教授 (20151342)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 地震防災 / 防災教育 / 幼稚園 / 小学校 / 中学校 / 体系化 / 意思決定力強化 / 地域コミュニティ / アクティブラーニング / 主体的学習 / 自助・共助・公助 |
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| 研究成果の概要 |
地震災害が頻発する現在、早期防災教育の重要性が高まっているが、学習内容の体系化が十分でない。そこで学習指導要領等の調査から、発達段階に応じた防災学習を体系的に示すことを試み、生徒自身の主体的な学習がどのように深化しているかをまとめた。学年が上がるにつれて児童・生徒は、自らの判断で危険を予測し回避する必要があり、さらに自分以外の他者の安全についても配慮することが求められることがわかった。また防災学習では発達段階に応じた学習を考慮するだけでなく、その指導方法にも留意する必要があることが明らかとなった。また地域コミュニティや地域住民との協働作業をすることについての課題も明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大地震等の自然災害が頻発する今日、本研究で明らかにした早期学校防災教育の体系化は、今後の学校や家庭における防災教育の目標を定める点で有用である。またすでに行われている防災学習や防災訓練の内容見直しや教育目標の明確化にも資することが可能である。これらは社会において、防災に関連するプログラム考案の際に応用することもできる。学習指導要領をふまえたこと、各学校における実践を可能な限り網羅したため、既存の学習目標とも調和していることが特徴である。
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