研究課題/領域番号 |
15K00868
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
食生活学
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研究機関 | 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 |
研究代表者 |
笠岡 宜代 (坪山宜代) 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 国際栄養情報センター, 室長 (70321891)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 災害 / 食 / 栄養 / 健康 / 避難所 / 避難者 |
研究成果の概要 |
災害時の食を後回しにしない支援体制を構築するために、食・栄養課題を明らかにした。課題として、①欲しかった支援は物資、特に食料が最も多かったこと、②東日本大震災1か月後でも必要な栄養を全て満たした避難所は1か所もなかったこと、③衛生問題が多かったこと、④初期は乳幼児と高齢者の支援ニーズが高く、高齢者と糖尿病患者、高血圧患者の支援は長期化したこと等が分かった。 上記を改善する要因として、①おかずを増やすこと、②炊き出し回数をふやすこと、③栄養士らが炊き出しの献立を作成すること、⑥弁当を提供すること等が明らかとなった。 イタリアの生活パッケージ支援を調査し、これらを含め災害時の支援体制を強化した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果から、災害時に重点的に支援が必要な食・栄養ニーズを明らかにし、多数の学術論文を公表した。 さらに社会実装として、それを食や栄養に携わる災害支援トレーニング等の教育に組み込み、ニーズを踏まえた食支援システムの構築を進めることができた。さらに、医師(特に公衆衛生医師)、保健師等の災害時の健康を担う災害派遣スタッフ養成のプログラムにおいても、食・栄養支援の内容を組み込むことで、より包括的な支援体制を構築し、食・栄養への理解を促すことができた。また、様々なガイドラインやツールに本研究のエビデンスにもとづいた食事・栄養の重要性を組み込み災害時の食・栄養支援体制を強化した。
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