研究課題/領域番号 |
15K00975
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
科学教育
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研究機関 | 京都教育大学 |
研究代表者 |
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90319377)
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研究分担者 |
村田 隆紀 京都教育大学, 名誉教授 (10027675)
笠 潤平 香川大学, 教育学部, 教授 (80452663)
内村 浩 京都工芸繊維大学, アドミッションセンター, 教授 (90379074)
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研究協力者 |
山下 哲
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 認知心理学 / 認知発達 / 物理教育 / 推論パターン / 学習意欲 / アクティブ・ラーニング / 形式的操作 / 動機づけ / 教員研修 / 科学的推論力 / 問題解決能力 / 認知科学 / 課題解決能力 / 科学的推論 |
研究成果の概要 |
高校物理教育において「問題解決能力」を育成するために,その基本となる科学的思考の基礎となる「推論パターン」の習得と活用を促す,認知論的アプローチに基づく異なる物理授業を開発した。公立高校の2,3年生を対象に,年間を通して継続的に実践した結果,生徒の認知発達が促され,物理学習に対する動機づけが向上するとともに,物理の概念的理解および問題解決能力の向上が確認された。さらに,それを実現できる教員研修を実施し,本研究成果の教育現場への普及の可能性が確認された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は,現在の日本の中高生の理科学習に対する課題として指摘されている,生徒の学習意欲の低さに対して,生徒の認知発達状況と学習内容の難易度の不整合に起因している可能性を質的・量的に指摘し,認知論的アプローチにより,それを向上させるだけでなく,問題解決能力の向上にも成功している。 この成果は,学習指導要領が目指す「主体的・対話的で深い学び」を実現する際の生徒を見取る新しい観点として現職教員に受け入れられているなど,社会的意義も高い。
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