| 研究課題/領域番号 |
15K00991
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
阿部 治 立教大学, 社会学部, 教授 (60184206)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 環境教育 / ESD / 自治体 / 学校教育 / ＥＳＤ / 持続可能な社会 / 持続可能性 |
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| 研究成果の概要 |
日本における環境教育は地球環境問題への関心が広がる1990年代を境に大きく変わった。それまでの自然系環境教育、生活系環境教育、地球系環境教育という3つの領域の取り組みが、1990年代以降はこれらが互いに重なりあう総合系環境教育の領域が登場した。これが日本におけるESDの始まりといえる。その後、2002年のヨハネスブルグサミットにおける日本のUN-DESD（2005-2014）の提唱と同年の国連総会での決議以降、我が国のESDの取り組みは急速に広がった。本研究では、ESDに先進的に取り組んでいる自治体を対象に環境教育とESDの関係について主に文献並びにインタビュー調査によって明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ESDは「持続可能な開発」を推進し、環境・社会・経済の統合による持続可能な社会の担い手を育てる教育・学習であり、従来の環境教育の範囲を超えて、開発教育や人権教育等幅広い課題教育を統合する概念である。日本が提唱した国連ESDの10年によってESDは国際的に普及してきたが、国内ではいまだ十分浸透しているわけではない。国連SDGs（持続可能な開発目標）があらゆるステークホルダーによって国内外で取り組まれている現在、国連・ユネスコが2020年から進める"ESD for SDGs（2030）"の 取り組みは極めて重要である。本研究によって日本におけるESD推策の一端も明らかにすることができた。
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