| 研究課題/領域番号 |
15K00996
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 大阪工業大学 |
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研究代表者 |
中西 通雄 大阪工業大学, 情報科学部, 教授 (30227847)
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| 研究分担者 |
大谷 卓史 吉備国際大学, アニメーション文化学部, 准教授 (50389003)
杉山 典正 大阪工業大学, 知的財産学部, 准教授 (90368150)
越智 徹 大阪工業大学, 情報センター, 講師 (10352048)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 消費者教育 / 技術者倫理教育 / 動画教材 / 情報技術者 / 技術者倫理 / 知的財産権 / 個人情報 / 情報セキュリティ |
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| 研究成果の概要 |
2013 年度から大学教育としての消費者教育が義務化されたが、全学的な啓発活動はあっても授業として実施されているケースは少ない。本研究では、情報系の受講者に対する消費者教育の内容を検討し、消費者教育を含んだ情報系学部としての授業内容と教材を作成することを目指した。実際にこの授業カリキュラムを設計して提案し、次にそのカリキュラムを元に作成した動画教材を作成して、授業で試用した。学生からのアンケート結果や感想から、動画教材の課題として、一つの動画の長さやアバターが話す速度などの適切な調整が必要であることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2013 年度から大学教育としての消費者教育が義務化されたが、全学的な「被害を受けない」ための啓発活動はあっても、消費者を明確に意識して生産者側として何をどう考えるかについては、授業として実施されているケースは少ない。本研究では、この視点で情報系の受講者に対する消費者教育の内容を検討し、消費者教育を含んだ情報系学部としての授業内容と教材を作成することをめざした。成果として、一つの授業科目としてのシラバスを提示して動画教材を作成した。これにより動画教材の作成方法のノウハウも得ることができた。
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