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安全運転支援のための可視光ブーメラン方式の試作研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K01234
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 社会システム工学・安全システム
研究機関関東学院大学

研究代表者

水井 潔  関東学院大学, 理工学部, 教授 (10229685)

研究分担者 山本 政宏  関東学院大学, 理工学部, 教授 (10200841)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード高度交通システム / 車車間通信 / 測距 / ブーメラン方式 / 試作機 / ITS / 車々間通信 / 可視光通信 / スペクトル拡散方式
研究成果の概要

事故や渋滞のない快適な交通社会を目指して、高度道路交通システム(ITS)の研究・開発が盛んに行われており、その一つとして、車車間通信とレーダを統合させたスペクトル拡散方式を用いた車車間通信・測距統合システム(ブーメラン方式)が検討されている。一方、高輝度なLEDが新しい光源として普及しだしている。
ブーメラン方式を用いる車両にはLED化されつつあるテールランプ等が用いられているので、これらの車載光源をブーメラン方式に利用する可視光ブーメラン方式の実現性の検討を簡易試作機により行った。簡易試作機による実験の結果、一つのシステムで通信と測距を同時に行うことの実現性が確認された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ブーメラン方式の最大の特徴は、通信と測距を同時に行えることである。最近普及が始まった車載レーダでも後方車は測距データを処理することで前方車の挙動を予測することが可能となっているが、これはあくまでも予測に過ぎない。これに対しブーメラン方式では本物の前方車の意志を通信によって後方車は得ることが可能となる。これにより追突事故の大幅な減少が期待でき、将来的な高度な自動連続走行にもつながる。本研究はこのブーメラン方式の実現化に向けた研究である。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2017 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち謝辞記載あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] スペクトル拡散方式を用いた可視光車車間通信・測距統合システムの試作による一検討(第3報)2019

    • 著者名/発表者名
      (57)鈴木 旭 ジョン,山本政宏,水井 潔
    • 雑誌名

      電子情報通信学会技術研究報告

      巻: ITS2018-84 ページ: 49-54

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] スペクトル拡散方式を用いた可視光車車間通信・測距統合システムの試作による一検討2016

    • 著者名/発表者名
      鈴木 旭ジョン,山本 政宏,水井 潔
    • 雑誌名

      電子情報通信学会技術研究報告

      巻: ITS2015-90 ページ: 35-39

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 謝辞記載あり
  • [学会発表] スペクトル拡散方式を用いた可視光車車間通信・測距統合システムの試作による一検討(第2報)2017

    • 著者名/発表者名
      鈴木旭ジョン,二木健斗,山本政宏,水井 潔
    • 学会等名
      電子情報通信学会ITS研究会
    • 発表場所
      埼玉大学(埼玉県さいたま市)
    • 年月日
      2017-06-21
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] スペクトル拡散方式を用いた可視光車車間通信・測距統合システムの試作による一検討2016

    • 著者名/発表者名
      鈴木 旭ジョン,山本 政宏,水井 潔
    • 学会等名
      電子情報通信学会ITS研究会
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2016-03-11
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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