| 研究課題/領域番号 |
15K01243
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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| 研究機関 | 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター) |
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研究代表者 |
西村 知久 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), 国際海洋政策研究センター, 教授 (30559240)
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| 研究分担者 |
中山 喜之 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), 国際海洋政策研究センター, 准教授 (70747013)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2015年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 船舶交通 / 運用管制官 / 情報提供 / 警告 / 教育訓練 / 衝突回避 / マーチス / VTS / 管制官 / 警告時機 / IALA / 避航操船 / 海上交通管制 / 船舶運航者 / 航海環境 / 昼夜の別 / 船舶事故 / 船舶交通管制 / 管制航路 / 行動特性 / 海上交通センター / 海上交通安全法 / 無線通信 |
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| 研究成果の概要 |
運用管制官が衝突回避を促すために船舶に与える警告についての最終時機に関するガイドラインを提案した。本研究では、最終警告時機を衝突回避可能な時間（T1）、操船者が警告を理解するのに要する時間（T2）、運用管制官が警告を与えるのに要する時間（T3）の総和から特定している。避航船舶の全長が100mの場合、2船のTCPAが約3分になる前に、また、避航船舶の全長が160mの場合、TCPAが約4分になる前に警告を開始しなければならないことが明らかになった。ただし、避航船舶の速力が10.5ノット以下の場合かつ針路交差角が60度以下の場合には、最終警告時機をさらに約1分早める必要があることが明らかになった。
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