| 研究課題/領域番号 |
15K01478
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
稲葉 康子 昭和大学, 保健医療学部, 准教授 (90515412)
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| 研究分担者 |
上出 直人 北里大学, 医療衛生学部, 准教授 (20424096)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 地域在住高齢者 / 介護予防 / 住民主体 / 自主活動 / 協働 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、地域在住高齢者を対象として民・官・学の協働での住民主体の新規自主活動の立ち上げ支援から自主化に向けたプログラムを立ち上げ、その経過を追跡し、生活機能と運動習慣の変化を既存の活動グループと比較することを目的とした。結果として、新規グループで高次の生活機能のうち「情報収集」が1年間で有意に向上した(p<.05)。また、1年間で新規グループにおいて運動習慣が定着した人の割合が増加した(p<.05)。
このことから、民・官・学連携による住民主体のプログラム作成および活動自主化に対する立ち上げ支援の有効性が示された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
急速に高齢化が進む日本の社会では地域包括ケアシステムの必要性が指摘されている。その中で、自発的に自身の課題の解決する自助や地域の住民同士で支えあう互助の重要性やその推進について注目されている。本研究課題は、地域在住高齢者と自治体、研究者の三者で協働して介護予防のための住民主体の自主活動グループの立ち上げ支援、および自主活動の支援をおこない2年間追跡調査したものである。本研究から得られた結果は、今後地域での自助や互助を推進する際に、大いに役立てることができるものである。
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