研究課題/領域番号 |
15K01568
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
スポーツ科学
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研究機関 | 国士舘大学 |
研究代表者 |
田原 淳子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (70207207)
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研究分担者 |
來田 享子 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40350946)
高峰 修 明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (10409493)
松宮 智生 清和大学, 法学部, 准教授 (10741316)
千葉 洋平 日本福祉大学, スポーツ科学部, 助教 (10646772)
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研究協力者 |
シャンツ オットー
波多野 圭吾
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 戦後 / オリンピック / 競技団体 / スポーツ / ドイツ / 日本 / NOC / 国際競技連盟(IFs) / 国内競技連盟(NFs) / ハンドボール / 国際政治 / 国際交流 / アジア競技大会 / スポーツ議員連盟 / 大学スポーツ / ユース世代 / オリンピック競技大会 / ベルリンオリピック / ヘルシンキオリンピック / 第二次世界大戦 / アメリカ |
研究成果の概要 |
本研究では、第二次世界大戦後、日本とドイツが国際スポーツ界に復帰し、再びオリンピック競技大会への参加を果たすまでの経緯について検討した。 日本では、国内競技団体の国際競技連盟への復帰と、IOCにおけるNOC承認にもアメリカの影響が強くはたらいた。また、国際大会への参加には、国内のスポーツ議員連盟の議員が政府の協力・支援を引き出した。 一方、ドイツでは、NOCとは別に設立されたドイツスポーツ連盟がNOCの復活と国際大会参加に大きな役割を果たし、スポーツ界の自律が顕著であった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本とドイツは比較的親和性が高く、共通性のある国として取り上げられることが多い。しかし、両国のスポーツ界における国際社会への戦後復帰過程については、特に日本ではほとんど研究がなされてこなかった。 本研究により日本のスポーツは、政治家とアメリカを頼みにして国際社会復帰を果たしてきたことが明らかになり、今日のありようにも底通していることがみてとれた。それに対し、ドイツのスポーツ界は自律的であり、両国の大きな違いが浮き彫りになった.
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