共感の構造と進化に注目した養育の実証研究：子育て支援の実践に向けて

• 研究課題/領域番号: 15K01764
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 子ども学(子ども環境学)
• 研究機関: 滋賀県立大学
• 研究代表者: 上野 有理 滋賀県立大学, 人間文化学部, 教授 (50422374)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2020-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2019年度)
• 配分額: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円); 2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
• キーワード: 共感 / 育児困難感 / 養育 / 乳幼児 / 育児 / 乳児 / 困難感

研究成果の概要

0～5歳児をもつ母親を対象に、共感や養育環境と育児困難感（不安感情と攻撃性）の関連を調べた。その結果、子育てにたいする不安感情や攻撃性には共感の一部が関連すること、攻撃性には実際の育児負担も影響することが示唆された。これらの感情には、社会的支援の程度も関連していた。いずれの感情も、自分や夫の親、親戚や友人が近居かつ手伝いのある場合に低かった。友人については、手伝いがなくとも近居の場合、不安感情や攻撃性が低かった。これらの結果から、子育てにたいする不安感情や攻撃性を示す養育者にたいし、その軽減につながり得る支援の在り方を提言できる。今後その有効性を検証していくことで、実践につなげたい。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年、核家族化の進行にともない、幼い子どもの養育にひとり悩む親は多い。子どもへの虐待相談対応件数も増加の一途をたどっている。このような現代日本社会において、養育者にたいして適切な支援をおこなうことは急務といえる。本研究の成果は、養育者をいかに支援するべきかという問いにたいし、実践につながる知見を提供するものである。この点に社会的意義がある。