| 研究課題/領域番号 |
15K01916
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
ジェンダー
|
|---|
| 研究機関 | 京都大学 |
|---|
研究代表者 |
茶園 敏美 京都大学, 人文科学研究所, 人文学連携研究者 (60738748)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | ジェンダー / GHQ / パンパン / 性病対策 / 占領期 / コンタクト・ゾーン / 生存戦略 / 米兵 / 占領兵 / 比較史 / 占領軍 / コンタクトゾーン / 経験の再定義 / 米軍 / PHW |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では、主にふたつのことを明らかにした。ひとつは、沖縄と日本の占領初期において、米軍が占領地女性に対して実施した性病対策は、現地女性たちの身体を「規律/管理」する占領政策であったことだ。もうひとつは、強制的性病検診を受けた女性たちは多様な生存戦略を持っていたし、米兵と交渉していた。本研究を進めるうちに、法的な婚姻もまたアメリカの占領政策のひとつだということが示唆された。米軍人外国人妻について明らかにするには、さらなる研究が必要である。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、第2次世界大戦後の占領期日本で米軍による性病対策を明らかにした。これにより、米軍の占領政策である日本における性病対策を解明したことは、学術的意義が大きい。本研究を進める過程で、当時をよく知るかたがたが現れた。その成果は、単著本を出版することに繋がった。単著本で、占領政策の一環として実施された米軍の性病対策のための強制性病検診は占領地女性の尊厳を奪う性暴力であったことや、占領地女性が占領兵と交際していたのはさまざまな事情があったということを、社会や国民に広く伝えることができた。その結果、尊厳を奪われ沈黙している女性たちの尊厳を取り戻す支援の輪を広げることができ、この社会的意義は大きい。
|
