• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

異文化間コミュニケーションにおける言語行動と言語意識に関する社会言語学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K02506
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 言語学
研究機関東京大学

研究代表者

辛 昭静  東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 客員研究員 (40597192)

研究分担者 石崎 雅人  東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (30303340)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード異文化間コミュニケーション / 多文化共生社会 / 言語行動 / 言語意識 / 丁寧表現の不使用 / 異文化コミュニケーション / 介護コミュニケーション / 普通体 / 丁寧体 / ポライトネス・ストラテジー / 丁寧表現の使用 / タメ口 / 対人コミュニケーション / 言語行動と言語意識
研究成果の概要

本研究では,敬意表現を持つ日本語と韓国語に関して,日常生活場面でよく見られる丁寧表現の不使用に対する認識を,医療場面を例として質問紙調査を行い,統計分析を行った。分析結果から,丁寧表現の不使用への評価に関しては,日本人と韓国人では,評価の厳しさ,年代別に考慮する要因,評価の極性と考慮する要因との関係が異なることが明らかになった。これらの知見は,従来の敬語に関する理論がさらに精緻化できる可能性があることを示唆する。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本を取り巻く言語環境が,少しずつ変化しつつある。現在,外国人登録者数及び在留外国人数は約230万人を超える。少子高齢化により大幅な人口減少が予想され,日本の経済的・社会的な発展のためには,海外とのさらなる交流を図る必要性が認識されている。本研究は,多文化共生社会へ向けた環境作りのために必要な日本人と外国人のより良いコミュニケーションスタイルを探ることを目的として,日本語と韓国語における丁寧表現の不使用への評価に影響を与える要因を実証的に明らかにした。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 依頼場面における丁寧表現の使用/不使用に影響する要因の分析-日本人と韓国人の比較を通して-2017

    • 著者名/発表者名
      辛昭静・石崎雅人
    • 雑誌名

      日本學研究

      巻: 52 ページ: 291-313

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 診療場面におけるコミュニケーションスタイルの日韓認識比較―医師の丁寧表現不使用を例にしてー2017

    • 著者名/発表者名
      辛昭静・石崎雅人
    • 雑誌名

      日本学研究

      巻: 50 ページ: 415-436

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 丁寧表現の使用/不使用に影響する要因の分析2016

    • 著者名/発表者名
      辛昭静・石崎雅人
    • 学会等名
      社会言語科学会
    • 発表場所
      京都外国語大学(京都市、右京区)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 診療場面における医師の丁寧表現不使用に対する日本人患者と韓国人患者の意識比較2015

    • 著者名/発表者名
      辛昭静,石崎雅人
    • 学会等名
      社会言語科学会
    • 発表場所
      京都教育大学(京都市,伏見区)
    • 年月日
      2015-09-06
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi