研究課題/領域番号 |
15K02576
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本語学
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研究機関 | 東京女子大学 |
研究代表者 |
篠崎 晃一 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (00206103)
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研究分担者 |
中西 太郎 跡見学園女子大学, 文学部, 准教授 (30613666)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 言語行動 / 地域差 / 変化 / 言語的発想法 |
研究成果の概要 |
近年の日本語研究では、対人的配慮を担う表現の研究が著しいが、使用実態の記述が十分でない点が多く残されていた。本研究でこれらの未解明の問題に取り組み、使用実態の記述が進んだことで、日本人の言語行動の地域差の一端を明らかにできた。また、使用実態の地域差の記述にもとづき、言語行動の包括的な地域差を導出するためのモデルを得た。そして、言語行動の変化モデル構築のための重要な要因である、都市規模の差という社会的要因を実証的に洗い出すことが出来た。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究によって言語行動の使用実態の基礎的な記述から変容の考察まで、日本語学における一貫した言語行動の研究の基盤を確立できた。それにより、他言語の言語行動との比較が容易になった。また、記述された言語行動の使用実態は、日本語教育などの分野で、場面に応じた適切な言語行動の習得に資する基礎資料となる。加えて、本研究で洗い出した「都市規模の差」という、言語行動の変化に関わる社会的要因は、対人的配慮表現の変化にも通底するものと見込まれ、その意味で対人的配慮表現の変化の研究の深化にも貢献できる。また、本研究で明らかにしたような言語行動の地域差は、気づかれにくいことばの地域差の存在を周知することにつながる。
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