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皇帝フェルディナント1世の教会政策と帝国国制の研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K02943
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 ヨーロッパ史・アメリカ史
研究機関京都府立大学

研究代表者

渡邊 伸  京都府立大学, 文学部, 教授 (70202413)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード西洋史 / 宗教改革史 / ドイツ史 / 宗教平和 / 公会議 / 人文主義 / 帝国 / 宗教改革 / キリスト教 / 国制史 / 宗教的寛容 / 宗派化
研究成果の概要

本研究では、16世紀半ば皇帝フェルディナント1世の信仰政策の検討を通じて、彼が教皇に対し信仰問題をドイツ国内で扱う方針をとったこと、これに帝国内のカトリックとプロテスタントがそれぞれ信仰問題を棚上げにする形で皇帝に協力したことが、分裂を回避し、帝国平和を維持することに繋がったことを明らかにした。したがって、フェルディナント1世の政策はアウクスブルク宗教和議の定着・実質化に寄与したと認められるが、消極的な影響ととらえられることが明らかとなり、そこから帝国国制の上では、マクシミリアン2世期の信仰問題を視野に入れて考察する必要性を指摘しえた。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2015

すべて 雑誌論文 (1件) 図書 (4件)

  • [雑誌論文] 全体に関わることは、全体で決めるべきだ ―公会議問題から見たドイツ宗教改革の展開―2017

    • 著者名/発表者名
      渡邊伸
    • 雑誌名

      思想

      巻: 1122 ページ: 49-62

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] Luther und die Reformation in internationalen Geschichtskulturen.2017

    • 著者名/発表者名
      R.Bernhard, F.Hinz, R.Maier, T.Buck, W.Hasburg, A.Wilschut, L.Cajani, S.Tode, Z.Stimac, Y.Cha, Shinn Watanabe, H.Albers, S.Claussen, R,Janus.
    • 総ページ数
      406
    • 出版者
      V&R unipress GmbH
    • ISBN
      9783847107521
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] 記憶と忘却のドイツ宗教改革2017

    • 著者名/発表者名
      踊 共二、加藤善之、猪狩由紀、岩倉依子、渡邊 伸、高津美和、深沢克己、高津秀之、大場はるか、小林繁子、皆川 卓、栂香央里、森田安一
    • 総ページ数
      352
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • ISBN
      9784623081332
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] ドイツ宗教改革:記憶と忘却の五〇〇年2017

    • 著者名/発表者名
      踊共二、猪刈由紀、加藤喜之、岩倉依子、渡邊伸、高津美和、小山哲、深沢克己、皆川卓、大場はるか、栂香央里、小林繁子、高津秀之、森田安一
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [図書] コミュニケーションから読む中近世ヨーロッパ史2015

    • 著者名/発表者名
      服部良久(編者)、中村敦子、西岡健司、中堀博司、小林功、根津由喜夫、朝地啓三、松本涼、佐藤公美、田中俊之、渋谷聡、皆川卓、山辺規子、高田京比子、山田雅彦、図師宣忠、轟木広太郎、青谷秀紀、渡邊伸、藤井真生、高田良太、櫻井康人
    • 総ページ数
      539
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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