研究課題/領域番号 |
15K03003
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
人文地理学
|
研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
松井 健一 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (50505443)
|
研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 紛争解決 / 環境ディプロマシー / 水倫理 / 先住民族研究 / 環境紛争解決 / 先住民族 / 地域研究 / 権利 / 環境紛争 / 鉱山開発 |
研究成果の概要 |
先住民族の権利に関わる環境紛争は、日本を含めカナダやアメリカ、オーストラリア、ニュージーランドなどで多く見られる。この問題を解決するために、ディプロマシー理論を応用しながら、インフィニティ形式で継続的に問題のフィルタリングを行うモデルを形成した。それを元に、事例の検証を行った。発展途上国の事例を取り上げ、民族と開発から起こる環境紛争の解決方法について国際協力による研究を行なった。その結果、2016年以降で、26回の学会発表と、16本程度の論文を学術誌に掲載した。学会誌の特別号編集を2号行った。さらに30名以上の学生の研究を主査として指導した。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
環境紛争解決については、先住民族の権利と結びつけた研究はほぼ皆無である。今回の研究では、法律と倫理の枠からもアプローチした。これまでに、アメリカの学術専門誌とイギリスの学術専門誌から出版のアプローチがあった環境紛争問題を法律と倫理の双方からアプローチしていくことは、政策への貢献だけでなく、国際的な文脈での一般の知的層に重要な貢献をすることができる。
|