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欧州における環境産業の地域社会への影響と支援政策に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K03012
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 人文地理学
研究機関九州大学

研究代表者

山下 潤  九州大学, 比較社会文化研究院, 教授 (90284562)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード地域計画・地域政策 / 環境 / イノベーション / 人文地理学 / リビング・ラボ / 環境勘定 / 環境財・サービスセクター
研究成果の概要

本研究では、各種の環境技術の創造によって環境産業の集積がみられる欧州を対象として、環境産業が地域社会へ与える影響を解明するとともに、環境産業を支援する各種の政策を評価することを目的とした。結果として、環境技術政策だけでなく、地域の経済状況や政治環境が事業所数や雇用数の地域的な成長に影響を与えていた。また環境産業を支援するスウェーデンの環境技術戦略下で展開されたリビング・ラボ事業が、技術的なイノベーションだけでなく、社会イノベーションの創生を助長した。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017 2016 2015 その他

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件) 図書 (1件) 備考 (1件)

  • [学会発表] スウェーデンにおける環境技術国家戦略下のLiving Lab(リビング・ラボ)事業―マルメ市を事例として―2018

    • 著者名/発表者名
      山下潤
    • 学会等名
      日本地理学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] スウェーデンの環境技術戦略の地域的な環境産業と雇用への影響に関する一考察2017

    • 著者名/発表者名
      山下 潤
    • 学会等名
      日本地理学会春季学術大会
    • 発表場所
      筑波大学
    • 年月日
      2017-03-28
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 日本の環境産業の地域的な競争力に関する一考察2016

    • 著者名/発表者名
      山下 潤
    • 学会等名
      日本地理学会
    • 発表場所
      早稲田大学
    • 年月日
      2016-03-21
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] Cumulative effects on knowledge based industries in metropolitan areas: A case of environment related industries in Japan2015

    • 著者名/発表者名
      Yamashita, J.
    • 学会等名
      IGU Urban Commission Annual Conference 2015 Dublin
    • 発表場所
      niversity College Dublin, Dublin, Ireland
    • 年月日
      2015-08-10
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [図書] 持続可能な発展指標の新展開2017

    • 著者名/発表者名
      山下潤編著、橋本征二・林岳・佐々木健吾著
    • 総ページ数
      244
    • 出版者
      花書院
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [備考] 九州大学-研究者情報 [山下 潤 (教授) 比較社会文化研究院 社会情報部門 社会変動

    • URL

      http://hyoka.ofc.kyushu-u.ac.jp/search/details/K001762/research.html

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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