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先駆的研究者に焦点を当てた中心地理論の伝播と受容に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K03017
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 人文地理学
研究機関首都大学東京

研究代表者

杉浦 芳夫  首都大学東京, 都市環境科学研究科, 名誉教授 (00117714)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード地理学史 / 中心地研究 / Karol Bromek / Edgar Kant / Peter Woroby / ポーランド / エストニア / カナダ / Karol Bromek
研究成果の概要

第二次世界大戦終戦直後のポーランドでは,Christaller(1933)に忠実に従った中心地理論の実証研究ならびに応用研究が行なわれた.いずれの研究も,中央空間計画局立案の国土計画に盛り込まれた中心地配置計画に直接,間接関係するものであった.
第二次世界大戦末期にエストニアからスウェーデンに亡命したEdgar Kantが1935年に母国で発表した中心地研究は,世界で最初に都市集落システムの研究に中心地理論を援用したものであった.そこで明らかにされた中心地勢力圏の階層構成は,アメリカ地理学界では機能地域論の実証例として評価された.

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Edgar Kantの中心地研究とその現代地理学史上での意義2018

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 雑誌名

      都市地理学

      巻: 13

    • NAID

      130007796289

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 第二次世界大戦後のポーランドにおける幻の国土計画と中心地理論2017

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 雑誌名

      都市地理学

      巻: 12

    • NAID

      130007794667

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Pokshishevskyの中心地理論批評についての補遺2017

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 雑誌名

      理論地理学ノート

      巻: 19

    • NAID

      120006354534

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 渡邊芳夫先生没後30年追悼記念特集号 はしがき-渡辺良雄先生と中心地研究についての覚え書き-2017

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 雑誌名

      理論地理学ノート

      巻: 19

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] ソ連の中心地研究素描-Pokshishevskiyによる中心地理論批評を手がかりとして-.2016

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 雑誌名

      理論地理学ノート

      巻: 18 ページ: 27-38

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Greppの戦前エストニアの市場研究論文を読んで2015

    • 著者名/発表者名
      杉浦芳夫
    • 学会等名
      石原潤先生叙勲祝賀研究会
    • 発表場所
      メルパルク大阪(大阪市)
    • 年月日
      2015-11-15
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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