| 研究課題/領域番号 |
15K03350
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
理論経済学
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| 研究機関 | 東京大学 (2017-2018)
財務省財務総合政策研究所(研究部) (2015-2016) |
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研究代表者 |
楡井 誠 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (60530079)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 景気循環 / 物価の安定性 / 自己組織化 / 最適インフレ率 / 内生的景気循環 / 資産市場の安定性 / 資産・所得分布 / 異質的動学一般均衡モデル / 物価上昇率 / 内生的景気循環理論 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、内生的景気循環モデルを資産市場振動や異質的家計に拡張しながら、物価上昇率の平均と分散の正相関について明らかにした。その研究は、北海道大学、日本銀行、一橋大学において報告され、Society of Economic Dynamics 年次大会とSociety for Advancement of Economic Theory年次大会の口頭報告論文に採択された。また、資産価格振動に関する論文は、有力学術誌であるTheoretical Economicsにて再改訂中である。他に、サプライチェーン途絶や無形資産を核とする新産業の勃興など、関連する分野に積極的に取り組み多数の論文を報告した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、景気循環の根本要因として理論化が困難だった内生的要因に光を当て、安定化政策の妥当性を基礎付けた。またインフレ率のレベルと振動の関係を新規に説明したことは、最適インフレ率という古い命題に新たな視点を与える政策的意義をもつ。本研究で鍵となる数理は、確率的累積現象がベキ的減衰を示すファットテールをもたらすことであるが、その導入は経済理論の新潮流であり、企業の相互作用から導いたのは本研究の独創である。
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