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応用一般均衡モデルによる温暖化対策、及び原発削減の分析

研究課題

研究課題/領域番号 15K03479
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経済政策
研究機関京都産業大学

研究代表者

武田 史郎  京都産業大学, 経済学部, 教授 (00364688)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード環境経済学 / 地球温暖化 / 応用一般均衡分析 / 温暖化対策 / 排出量取引 / 原子力発電 / 再生可能エネルギー
研究成果の概要

現在、日本は2050年までに温室効果ガスを80%削減するという目標を設定し、温暖化対策に取り組んでいる。このような温暖化対策を実施していくにあたり、その経済的な影響についての情報が非常に重要になる。本研究は今後日本において導入が検討されている温暖化対策(CO2の排出規制)、及び原子力発電削減の経済的影響を定量的に分析するという研究である。

分析には応用一般均衡モデル(CGEモデル)によるシミュレーションを用いている。分析によって、温暖化対策(CO2の削減)が経済に与える影響を、多様なシナリオ、多様な観点から明らかにすることができた。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] 排出量取引と自主的行動によるCO<sub>2</sub>削減の効果—応用一般均衡モデルによる分析—2017

    • 著者名/発表者名
      武田史郎
    • 雑誌名

      環境科学会誌

      巻: 30 号: 2 ページ: 141-149

    • DOI

      10.11353/sesj.30.141

    • NAID

      130005519565

    • ISSN
      0915-0048, 1884-5029
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] A Computable General Equilibrium Analysis of Environmental Tax Reform in Japan2017

    • 著者名/発表者名
      Shiro Takeda
    • 学会等名
      Workshop of Carbon Pricing Mechanism in China and Japan
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] A Computable General Equilibrium Analysis of CO2 Regulation and Nuclear Phase-Out Policy in Japan2017

    • 著者名/発表者名
      Shiro Takeda
    • 学会等名
      15th IAEE European Conference 2017
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 日本の CO2 排出規制の二重の配当:動学的な応用一般均衡モデルによる分析2017

    • 著者名/発表者名
      武田史郎
    • 学会等名
      環境経済・政策学会 2017年大会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] A CGE Analysis of CO2 regulation and Renewable Energy Policy in Japan2016

    • 著者名/発表者名
      武田史郎
    • 学会等名
      The East Asian Association of Environmental and Resource Economics
    • 発表場所
      九州産業大学(福岡県福岡市)
    • 年月日
      2016-08-07
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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