| 研究課題/領域番号 |
15K03561
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
金融・ファイナンス
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
蟻川 靖浩 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 准教授 (90308156)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | コーポレートガバナンス / 株式所有構造 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、コーポレートガバナンスのメカニズム、とりわけ株式所有構造が企業行動や企業のパフォーマンスにどう影響するのか、という点を分析の焦点の一つとした。日本企業について分析を行ったところ、1990年代から2000年代にかけて、機関投資家の株式保有比率が大幅に上昇したこと、そして機関投資家の株式保有比率の変化が企業行動に一定の影響を与えている可能性があることが明らかとなった。他方、メインバンクの企業行動への影響についても分析を行った。その結果、企業側の借入比率の低下もあり、2000年代以降について、日本企業に対するメインバンクの強い影響は確認できなかった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年の日本のコーポレートガバナンスの特徴である、株式所有構造の大きな変化、とりわけ、機関投資家の株式所有の増加、およびその企業行動への影響について一定程度明らかにすることができた。また、かつて日本企業のコーポレートガバナンスにおいて主要な役割を果たしていたメインバンクについて、その影響の低下が確認されたことも重要である。
|
