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開発型中小企業の研究開発活動における外部知識の探索・吸収・活用に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K03687
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関武蔵大学

研究代表者

伊藤 誠悟  武蔵大学, 経済学部, 教授 (80612275)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード経営学 / 組織学習 / 企業間分業 / イノベーション / 中小企業 / 技術連携 / 中小企業研究 / 製品開発組織 / 組織間ネットワーク / 経営戦略 / 知識管理
研究成果の概要

本研究では、開発型中小企業が外部組織の知識を活用することがイノベーションの実践にどのような影響を与えるかを考察した。分析に際しては、知識の「探索」と「活用」のトレードオフ関係に焦点を当てている。研究成果より、競合他社に先駆けて製品やサービスを市場に投入することに価値を置いている組織ほど、自前の技術開発のみにこだわることなく、外部組織の知識の活用にも積極的になることが明らかになった。また、公的機関の支援が中小企業のイノベーションを促進するために役立っていることも示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の成果は、外部知識の活用が企業業績や成長性に影響するメカニズムの解明のみならず、日本の技術力を支える開発型中小企業のマネジメントへの実践的示も提供している。本研究は、中小企業の外部知識の活用を対象にして、量的分析と質的分析の両面からアプローチしており、その発見事実には、イノベーションや組織学習に関する理論的な貢献が含まれている。また、本研究の成果は、中小企業の振興やイノベーションの促進のための政策立案への活用も期待される。

報告書

(6件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2019 2018 2016

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] 知識の「探求」を促す組織の特性に関する考察 -「元気なモノ作り中小企業300社」に対するアンケート調査の分析-2020

    • 著者名/発表者名
      伊藤誠悟
    • 雑誌名

      武蔵大学経済学部ワーキング・ペーパー

      巻: No.35 ページ: 1-14

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [雑誌論文] 中小企業の外部知識の活用に関する試論2019

    • 著者名/発表者名
      伊藤誠悟
    • 雑誌名

      武蔵大学経済学部ワーキング・ペーパー

      巻: No.28 ページ: 1-16

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 開発型企業の両利きの組織に関する考察 -オイルフィルタの開発を題材に-2018

    • 著者名/発表者名
      伊藤誠悟
    • 雑誌名

      武蔵大学ワーキング・ペーパー

      巻: J-19 ページ: 1-22

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 日本自動車部品サプライヤーへの階層別アンケート調査の分析:2つのアンケート調査の結果の概要及び相互の照応関係2016

    • 著者名/発表者名
      遠山恭司・伊藤誠悟・清ショウ一郎
    • 雑誌名

      日本自動車産業グローバル化の新段階と自動車部品・関連中小企業

      巻: - ページ: 55-67

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 中小企業における組織学習 ―企業家的志向性と知識の「探索」に関する分析―2016

    • 著者名/発表者名
      伊藤誠悟
    • 雑誌名

      武蔵大学経済学部ワーキングペーパー

      巻: J-13 ページ: 1-17

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2021-02-19  

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