| 研究課題/領域番号 |
15K03697
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
中村 志保 立命館大学, 経営学部, 准教授 (20389191)
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| 研究分担者 |
安藤 直紀 法政大学, 経営学部, 教授 (50448817)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 国際人的資源管理 / グローバル人材 / 多国籍企業 / 現地化 / 人材の現地化 |
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| 研究成果の概要 |
グローバル市場を重視する企業では、現地人材の管理職への登用が進んでいる。海外進出の歴史の長い在欧米の日系企業では、社長が現地人材や第三国籍人材である場合が50％を超える企業もある。また、アジアにおける現地化も進んでおり、M&Aの増加もこれを後押ししている。この間、日本企業の国際人的資源管理も大きな変容を遂げている。これまでの日本企業は主に人材育成に重点を置きながら、現地人材の育成や確保に努めてきた。近年、国内では役割等級制度が導入され、それを基にグローバルな評価制度も導入された。このように、日本企業は人材育成に加えて、グローバルな評価制度を導入しながら、グローバル人材の活用を発展させている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究はIHRMという概念を用い、本社の人的資源管理に着目した。その結果、海外戦略が人的資源管理に影響を及ぼし、グローバル人材の活用が進むことが明らかになった。これまで本国中心的経営であると批判されてきた日本の経営は、本社の海外戦略、人材戦略が複合的に影響を及ぼしながら、長期雇用を前提とした人材育成などの強みや優位性を活かした仕組みに基づいたものであることが分かった。近年、役割等級制度をベースとしたグローバルな評価制度が導入さている。M&Aの加速も影響し、日本企業は人材育成に加えて、グローバルな評価制度を導入しながら、グローバル人材の活用を発展させている。
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