| 研究課題/領域番号 |
15K03705
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
上野 恭裕 関西大学, 社会学部, 教授 (30244669)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | リストラクチャリング / 事業再構築 / 組織改革 / ペアレンティング / ネットワーク組織 / 組織構造 / 純粋持株会社 / 大企業 / 経営戦略 / 経営資源 / ファミリービジネス / 日本的経営 / 国際比較 |
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| 研究成果の概要 |
企業の事業再構築と組織改革についての実証分析を行い、次のような結論が得られた。日本企業はバブル崩壊後、日本的経営を転換し、欧米企業の模倣による組織改革を行い、競争優位を失ってきた。事業部門への分権化により、環境の変化に柔軟に対応することは必要であるが、過度の分権化は競争力の喪失につながる。関連型多角化を展開する日本企業にとって、戦略的意思決定を行う本社組織の機能は依然として重要であり、方向性を示し事業を育成するペアレンティング能力を生かしたマネジメントが必要である。同時に環境変化に合わせ柔軟に新事業開発を行うために、ネットワーク組織の開発も必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は日本企業の事業再構築と組織改革についての研究であり、現実の企業を対象とした実証研究であるところに学術的、社会的な意義がある。現在、日本企業はバブル崩壊から立ち直り、成長に向けて事業展開がなされているように思われるが、それらが本当の意味で競争優位につながっているわけではない。日本企業が本当の意味での競争優位を回復するためには、本社により適切な戦略的マネジメントを行うとともに、環境変化に対応できる柔軟なネットワーク組織を作ることが必要であり、それを実証的に示した点に本研究の学術的、社会的な意義がある。
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