| 研究課題/領域番号 |
15K03719
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 小樽商科大学 |
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研究代表者 |
近藤 公彦 小樽商科大学, 商学研究科, 副学長 (10205552)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | オムニチャネル / マルチチャネル / 日本型オムニチャネル / クリック＆モルタル / 電子商取引 / 多業態オムニチャネル / チャネル統合 / ロジスティクス |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、小売業におけるマルチチャネル（以下、近年の研究を踏まえ、オムニチャネルと表記）を理論的・実証的に解明することを目的とする。
理論的には、日本型オムニチャネルという日本の小売環境に特定的なオムニチャネル様式を考察し、それが多業態オムニチャネル、および店舗ネットワークの２つから特徴づけることができることを明らかにした。また、日本における小売企業を対象としたアンケート調査により、チャネル統合の次元、ならびにチャネル組織間の調整とチャネル・ミックスの関係、データ統合ならびにオムニチャネルの仕組みとオムニチャネル戦略の実践度、オムニチャネル戦略と経営成果との関係を実証的に明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、これまで暗黙的に前提となってきた米国型オムニチャネルに対して、わが国の小売業の発展プロセスを踏まえた日本型オムニチャネルの存在を提起し、その独自性を理論的・実証的に明らかにしようとした点にある。理論的には、日本型オムニチャネルが多業態オムニチャネルと店舗ネットワークの2つから特徴づけられることを指摘し、実証的には、日本の小売業を対象としたアンケート調査から日本型オムニチャネルの構造、戦略、成果の関係に注目し、その全体像に迫ったことにある。
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